人材育成

費用や内容を徹底比較！全国のビジネスマナー研修まとめ【人事必見】

人事・研修担当者向けに全国で受けられるビジネスマナー研修をまとめています。研修の特徴や対応エリア、費用をそれぞれ紹介しているので、これから新卒向けにビジネスマナーの研修を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

TechAcademy HRマガジンは、TechAcademyが運営するIT業界で働く人事向けのWebメディアです。人材採用支援のTechAcademyキャリアやオンラインで学べるIT・プログラミング研修も提供しています。

社会人として仕事をする上でビジネスマナーを欠かすことはできません。マナーとは一言でいうと相手への思いやり。取引先や顧客との信頼関係を構築するためには最低限のビジネスマナーを心得ておく必要があります。たった一人の社員がビジネスマナーが守れていなかったために会社全体のイメージを落としてしまうこともあるのです。

とはいえ、自社の社員に対しどのようにビジネスマナーを学ばせればよいのか悩んでいる人事担当者も多いはず。すでにビジネスマナーを身につけた社員に研修させようにも人に教えるとなれば話は別。分かりやすくビジネスマナーを解説できる人となるとそう多くありません。

そこで今回はビジネスマナーについて学べるセミナーや研修を紹介します。中には無料で申込みを受け付けている研修もあるので、まずは気軽に問い合わせてみてはいかがでしょうか。

なお本記事は、TechAcademyの法人向けIT研修での実績をもとに紹介しています。

ビジネスマナー研修を行う目的

ビジネスに支障をきたさない人材に育てるため

そもそもなぜビジネスの現場においてマナーが重要になるのか？　それは取引先や顧客と信頼関係を築くためです。

一つ例を挙げて考えてみましょう。もし取引先の担当者が上から目線で偉そうであったり挨拶をしても返してくれなかったりという人だったらどう感じるでしょうか。当然良い印象は抱きませんよね。

今は付き合いを続けていても、他に良い会社が見つかれば取引先を変えてしまうなんて方もいるかもしれません。これとは反対に、いつも丁寧でこちらの話を良く聞いてくれる人だったらどうでしょう。親密な相手は何か困った時に助けてあげたいと思うのが人情。先方に多少のミスがあっても仕方ないと思わされるのではないでしょうか。

ビジネスマナーを実践して損をすることはありません。無用な争いごとを避けるためにも、ビジネスを円滑に進めていくためにもビジネスマナーは大いに役立つスキルなのです。

ビジネスマナーを体系的に学ぶため

ビジネスマナー研修といえば新人研修で定番のカリキュラムです。

そのため研修の対象は入社したての新人と考えてしまうかもしれませんが、中堅やベテランの社員でも正しいビジネスマナーを実施できているかというと必ずしもそうとはいえません。これには、2つの理由があります。

1つ目の理由はビジネスマナーを学ぶ機会が少ないから。先ほども述べましたが、やはりビジネスマナー研修は新人が受けるものと思っている方が多いはず。わずか数時間の新人研修をしたっきりで、それ以降改めてビジネスマナーを学んだことがないという中堅・ベテラン社員が多いのです。

もう1つの理由はビジネスマナーの間違いを指摘する人が少ないから。マナーはルールと違い、実践できていないからといって即座に仕事ができなくなるものではありません。そのためわざわざ間違いを指摘しようと考える人が少なく、結果的に間違ったマナーを身につけたまま年を重ねてしまったという人が現れるのです。

研修という形でビジネスマナーを学び直せば、忘れていたビジネスマナーを思い出すことにつながります。普段の行いを反省し、何が足りなかったのか気付くきっかけにもなるでしょう。

ビジネスマナー研修の対象者

若手社員

若手社員にビジネスマナー研修が必要であることは今さら説明するまでもないでしょう。特に社会人になってから日の浅い新人は右も左も分かりません。

バイト経験があるという新人も多いでしょうがビジネスマンとしてのマナーが身についているかは別問題。挨拶や身だしなみを含め、基礎中の基礎からしっかり教育する必要があります。

中堅社員

ビジネスマナーをあまり理解しておらす、それらしい対応でなんとか乗り切ってきたという中堅社員は少なくありません。今は問題なかったとしても、いつか大きな失礼をはたらいてしまう可能性があります。

またビジネスマナーは時間・場所によって変わるもの。総務部から営業部に異動することになったとなればこれまで通用していたマナーが通じなくなることもあるでしょう。このように環境に変化があった社員に対しては、今一度ビジネスマナーを学び直す機会が必要です。

中途採用者

会社が違えば文化も違います。中途採用者はあなたの会社でも通用する正しいビジネスマナーを身につけているとは限りません。

大丈夫だろうと放っておいた結果、後から思いもよらない失敗をする可能性があります。確実にビジネスマナーを身につけてもらうため、中途採用者にもビジネスマナー研修を実施してみてはいかがでしょうか。

外国人社員

グローバル化にともない、外国人を雇用する企業も増えてきています。

中堅社員、中途採用者ですらビジネスマナーを学び直す必要があるのですから、言葉も文化も違う外国人となればなおさらビジネスマナー研修は重要です。日本式のビジネスマナーを一から学んでもらう必要があるでしょう。

ビジネスマナー研修の実施方法

自社で行う場合

自社で行う場合はコストを大幅に削減できるのがメリットです。講師や会議室など、自社にあるものを使えば基本的に出費がありません。また自分たちですべてを企画するため、本当に教育する必要がある内容に絞ってカリキュラムを決めることができます。

一方でビジネスマナーを人に教えられる人が少ないため、研修の内容を充実させるのは難しいというのがデメリット。講師も自分ではビジネスマナーが身についていると思っていても、実は自己流の間違ったものだったという可能性もあります。

また、実際にビジネスマナーを実践できている人であっても上手に説明できるかはまた別の問題です。

かなり注意して企画を進めなければせっかく研修を実施しても意味がなかった、むしろ逆効果になってしまったということになりかねません。

外注する場合

外注する場合は費用がかかってしまうのがデメリット。とはいえ研修を実施するのはビジネスマナー教育のプロ。正しい知識を身につけさせることができるほか、受講者が理解しやすい研修にもなるでしょう。

また、研修を始めるまで自社で何か特別な手間をかける必要がないのもメリットです。

ビジネスマナー研修を外注する時のポイント

ではビジネスマナー研修を外注する時はどのような点に気をつけるべきなのか？　いくつかのポイントに絞って解説します。

研修内容

単にビジネスマナー研修といってもカリキュラムは研修によって違います。挨拶や身だしなみといった基礎中の基礎から始まるものもあれば、ビジネス文書の作成方法など実務的な内容を含むものなどさまざま。

具体的にどんな内容を学ばせたいのかをピックアップし、その要望に合う研修を探しましょう。中には講師と直接相談しながら内容を決められる研修もあります。

研修形式

研修には大きく講師を直接自社に呼ぶ講師派遣型、決められた会場で実施され他社からも人が集まる公開研修の2種類があります。講師派遣型のメリットは企業ごと適切なカリキュラムを提供してくれる場合が多いこと。

公開研修のメリットは各社員ごとに研修に行ってもらえれば済むため、社員全体でまとまった時間を作らなくてよくなること。それぞれに違ったメリットがありますので、あなたの会社の事情に合わせて都合の良い研修形式を選びましょう。

価格

言わずもがな価格についても検討材料の一つ。内容と照らし合わせ、自社に最も適した研修を探しましょう。

厚生労働省ではキャリア形成助成金など、企業向けの助成金制度を実施しています。

研修の内容や価格によっては費用を大きく抑えることができますので、研修選びの際にはこの点も考慮して価格を比較しましょう。申請書類作成をサポートしてくれるかどうかも検討の材料になります。

以下では、ビジネスマナー研修を提供している会社をまとめて紹介しています。

研修期間や費用がそれぞれ違うので、内容も含めて検討してみてください。

インソースのビジネスマナー研修

特徴

株式会社インソースでは年間220社以上、受講者の数にして1万人ほどが参加するビジネスマナー研修を開催しています。これだけの受講者がいながら満足度は98％以上。一般企業はもちろん官公庁や自治体からもたくさんの参加者がいます。

インソースのビジネスマナー研修はただ単に「この場合はこうする」というような型を教えるものではありません。マナーは時と場合によって対応を変えなければいけないもの。なぜビジネスマナー上の正解はこの対応になるのか、といった理由や意味を教えることで、受講者は状況に合わせて適切なマナー対応ができるようになります。

研修の中ではグループワークやロールプレイ等を行い、頭だけでなく体でも覚える工夫をしています。受講者に繰り返し実践させることで実際の現場でも自然とビジネスマナーに沿った対応ができるようになるのです。

ビジネスマナー研修というと新入社員向けのものという印象があるかもしれませんが、インソースではベテラン向けの研修や外国人労働者向けの研修も行っています。相談に応じて研修内容のカスタマイズも可能となっているので、もし興味があれば問い合わせてみてはいかがでしょうか。

対応エリア

東京都
大阪府
神奈川県
福岡県
愛知県
北海道

など

研修期間

7時間弱

研修内容

身だしなみ
言葉遣い
話の聞き方
名刺交換
来客時対応
電話応対
お茶出し

など

費用

26,000円

インソースのビジネスマナー研修ページ

ANAのビジネスマナー研修プログラム

特徴

今やANAを知らない人はいないと言っても過言ではないでしょう。ANAホールディングス株式会社の子会社、全日本航空株式会社（ANA）は日本でも有数の航空会社です。

飛行機に乗ると必ずいるのが客室乗務員。きめ細やかなサービスや対応を受け、おもてなしの心を感じた方も多いのではないでしょうか。こちらのビジネスマナー研修ではそんな客室乗務員を育て上げた講師陣が研修を担当します。研修の内容もANAならではの工夫が取り入れられており、機内で起きた実際のエピソードを交えながら受講者の理解を深めます。また、演習と実践を繰り返すことでビジネスマナーの感覚を体に覚え込ませます。

ANAのビジネスマナー研修プログラムはサービス業の従業者が約25％とやや多めですが、メーカー企業や商社、金融機関勤務者など、その他企業の参加者も少なくありません。ビジネスマナーを学べるだけでなく、おもてなしの精神を身につけることで仕事に対するやりがいや喜びを見出すこともできるでしょう。

対応エリア

東京都
大阪府

など

研修期間

6時間コース
2日コース

研修内容

第一印象
言葉遣い
訪問時のマナー
名刺交換
電話応対

など

費用

21,600円（6時間コース）
42,120円（2日間コース）

ANAのビジネスマナー研修ページ

SMBCコンサルティングのビジネスマナー研修

特徴

三井住友銀行グループの1つであるSMBCコンサルティング株式会社が開催しているビジネスマナー研修。こちらは東京と大阪でビジネスマナーを始めとしたさまざまな研修を年間3,000以上開催しています。

ビジネスマナーだけでなく他の講座についても覗いてみてはいかがでしょうか。参加企業のニーズに合わせて講座をカスタマイズするという活動も行っています。

研修にあたる講師ももちろん実績豊富。挨拶やビジネス文書作成の基本など、基礎の基礎からしっかり研修を行うとともに、新入社員が苦手になりがちな電話応対、近年重要性を増しているビジネスメールやビジネス文書の作成指導についても力を入れています。

読み手に分かりやすく伝える演習を繰り返し実践することで確かな実力が身につくでしょう。

対応エリア

東京都
大阪府

研修期間

7時間前後

研修内容

挨拶
言葉遣い
印象管理
身だしなみ
来客応対
お茶出し
電話応対
ビジネス文書作成

など

費用

3万円前後

SMBCコンサルティングのビジネスマナー研修ページ

日本サービスマナー協会のビジネスマナー研修

特徴

ホテルやブライダルを始めとした接客業はもちろん、一般企業や大学生の就職活動を行っているのが日本サービスマナー協会。各種マナー講座を開催している他、認定資格講座などの取り組みも行っている非営利活動法人です。活動エリアは東京、大阪、名古屋、福岡の4拠点。マナー関連の書籍を多数出版していたり各種メディアで紹介されるなど、高い信頼を獲得しています。

ビジネスマナー研修については開催頻度が高いという特徴があります。1つの会場につき1ヶ月で3回前後開催しているため、できるだけ早く研修を依頼したい方は問い合わせてみてはいかがでしょうか。研修は入社して2～3年の社員を対象としています。

対応エリア

東京都
大阪府
愛知県
福岡県

研修期間

3時間程度

研修内容

ビジネスパーソンの心得
身だしなみ
敬語、ビジネス会話
接客マナー
コミュニケーション技術

など

費用

21,000円（税込）

日本サービスマナー協会のビジネスマナー研修ページ

リクルートスタッフィングのビジネスマナー研修

特徴

人材派遣などを手がけている株式会社リクルートスタッフィング。こちらの会社では社会人のスキルアップのお手伝いということでキャリアカウンセリングやビジネススキル講座を定期的に開催しており、その一環としてビジネスマナー研修も行っています。

そんなビジネスマナー研修ですが、参加費はなんと無料。事前準備も特別する必要はないとのことですので、気軽に参加してみてはいかがでしょうか。オフィスワークの経験が少ない方や改めてビジネスマナーを学び直したいという方を対象としたセミナーです。

対応エリア

東京都
大阪府
神奈川県
愛知県
福岡県

研修期間

3時間程度

研修内容

第一印象の対策
メール対応
電話応対
名刺交換

など

費用

無料

リクルートスタッフィングのビジネスマナー研修ページ

パーソル総合研究所の新入社員ビジネスマナー研修

特徴

パーソル総合研究所ではさまざまな経験を持つ講師が約400名在籍しており、受講者の所属する企業や研修の内容に合わせて最適な講師が研修にあたります。研修ではビジネスマナーの重要性を伝える、職場で伝えにくい内容を指導するといった取り組みを通し自ら考え改善するきっかけを作っています。

ただビジネスマナーを指導するだけでなく、マナーにどんな意味があるのかといった基礎的な考えから研修が始まり、受け手視点の考え方も学ぶことで自分を客観的に判断する能力が身につくでしょう。受講後は講師から個別にアドバイスコメントが送られ、実際の仕事の中で研修で学んだ内容を活かせているか確かめながら業務を進めていくことができます。

研修の対象は若手～中堅となっていますが、受講自体は年齢や経験は関係なく受けることが可能です。

対応エリア

東京都

研修期間

7時間程度

研修内容

第一印象の対策
挨拶
身だしなみ
言葉遣い、敬語
電話応対
来客対応

など

費用

27,000円

パーソル総合研究所のビジネスマナー研修ページ

リクルートマネジメントスクールのビジネスマナーセミナー

特徴

リクルートマネジメントスクールでは「できる大人にふさわしい立ち居振る舞いができるようになろう」というコンセプトでビジネスマナーセミナーを開催しています。新入社員が受講するようなビジネスマナーセミナーというよりは「気が利く」「周囲に配慮できる」といった力を身につけることが研修の中心テーマとなっており、目の前の対応だけでなく先のことまで想定して動けるようになることができます。そのため管理職やリーダーといった立場にある人にも効果的な研修となっていますが、新入社員など若手社員の参加も可能です。なお受講前の準備や課題はありません。

対応エリア

東京都

研修期間

3時間程度

研修内容

ビジネスマナーの重要性
基本姿勢
身だしなみ
挨拶
コミュニケーション術
電話応対
訪問時の対応

など

費用

16,200円

リクルートマネジメントスクールのビジネスマナーセミナーページ

キャプラン株式会社のビジネスマナーセミナー

特徴

キャプラン株式会社は派遣業や人材紹介で知られている株式会社パソナと同じパソナグループの1つ。商社や貿易業、航空業を中心とした派遣業を行っており、これに付随した事業としてスキルアップなどの研修も行っています。

ビジネスマナーセミナーではビジネスの現場を想定し、ロールプレイを中心とした研修を行います。ビジネスマナーの基本を集中的に身につけることで社会人として求められるスキルを身につけ、取引先や顧客から信用される従業員に育て上げます。新入社員はこれから仕事を始める上での自信を身につけることができるでしょう。またこちらのセミナーは中堅以上の社員も受講可能です。改めてビジネスマナーを学び直すことでさらなるスキルアップを目指せることでしょう。

受講は企業単位で1名から受け付けています。受講後3ヶ月の間はセミナーで学んだ内容を復習できるwebシステムを利用することもできます。

対応エリア

東京都
大阪府
愛知県

研修期間

1日～2日

研修内容

心構え
マナーの重要性
職場用語の基本
指示の仕方、受け方
電話応対
来客対応
訪問時のマナー

など

費用

19,440円（1日間）
38,840円（2日間）

キャプラン株式会社のビジネスマナーセミナーページ

FINEST株式会社のビジネスマナー研修

特徴

FINEST株式会社は元客室乗務員が立ち上げたマナー研修や人材育成を手がける会社。機内業務だけでなく、その他企業で学んだ経験を取り入れつつ、どんな企業でも通用するビジネスマナーを指導しています。研修が新聞などの大手メディアで取り上げられたり豊富な研修実施実績がある他、受講生からも高い評価を得ています。

主な研修の内容は下記の通りですが、これ以外にも依頼主から重点的に指導してほしい内容をヒアリングした上で行うカスタマイズ研修も行っています。従業員に対し特に身につけさせたいマナーがあったり悩みが明確になっている人事担当者は相談してみるのも1つの手です。

対応エリア

東京都

研修期間

1日～2日

研修内容

マナーの重要性
挨拶
身だしなみ
電話応対
来客時対応
ビジネスメール作成
ビジネス文書作成

など

費用

27,000円（1日）
48,600円（2日）

FINEST株式会社のビジネスマナー研修ページ

株式会社アイミックのビジネスマナー研修

特徴

株式会社アイミックは1986年に設立され、これまで30年以上もの実績がある会社。ビジネスマナー研修では働くことや自らの価値を高めることに意欲が持てるようになる研修を目指しています。

ただ言われたことだけでなく何を求められているのか考えられるようになるなど、社会人としての基礎を築く内容が中心。研修の内容は講師から一方的に教わるものではなく、あくまで双方向のやり取りを意識して実践で使える能力を育てています。複数人で行われる公開研修以外にマンツーマンでの研修も受け付けています。

対応エリア

愛知県

研修期間

1日～2日

研修内容

マナーの重要性
身だしなみ
言葉遣い

など

費用

16,200円（1日）
27,000円（2日）

株式会社アイミックのビジネスマナー研修ページ

コベルコ・キャリア・ディベロップメント株式会社のビジネスマナー研修

特徴

人材育成や研修サービスを軸に経営している神戸製鋼グループのコベルコ・キャリア・ディベロップメント株式会社。こちらの研修では相手を思いやる気持ちを大切にしつつ、取引先や顧客など受けての立場を考慮した考え方を学ぶことができます。

実際に演習を通してビジネスマナーを学ぶことにより、実際の現場でも自然と実践できる能力を身につけられるでしょう。研修の対象は新入社員となっています。

またコベルコ・キャリア・ディベロップメント株式会社ではマナー研修の他にもパソコンの技能研修や品質管理研修、電気系資格の研修など各種技能を学べる研修を用意しています。ビジネスマナー研修以外にも社員教育を行おうとしている方はこちらも検討してみてはいかがでしょうか。

対応エリア

兵庫県

研修期間

1日

研修内容

挨拶
敬語、言葉遣い
電話応対
訪問の仕方
名刺交換

など

費用

19,440円

コベルコ・キャリア・ディベロップメント株式会社のビジネスマナー研修ページ

以上、ビジネスマナーを身につけらる研修をまとめて紹介しました。

新卒向けに研修の導入を考えている人事の方はぜひ参考にしてみてください。

また、TechAcademyでは、従来の講義型研修とは違い、実務を想定したカリキュラムで実践的スキルを短期間で確実に身につけられる法人向けオンラインIT研修を展開しています。

1名〜数百名規模・業界を問わず、500社以上の企業様の研修を実施しています。受講生一人ひとりに現役エンジニアのメンターが付き、皆様のニーズにあったサポートを行います。学習時の「わからない」を確実に解消いたします。

また、人事、研修担当者向けのセミナーをオンラインで定期的に開催をしています。

最新の実施予定は下記詳細ページからご確認ください！

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3時間程度研修内容コンプライアンス違反の事例コンプライアンス違反の原因コンプライアンス体制の作り方 SNSの取り組み方など費用 13,000円インソースのコンプライアンス研修ページ SMBCコンサルティング株式会社のコンプライアンスセミナー特徴こちらのセミナーではコンプライアンス体制の構築方法を中心に、コンプライアンス違反を防止するために必要な内容について法的な知識を交えながら教育します。セミナーを担当する講師は弁護士や社会労務士など、コンプライアンスに関わるさまざまな現場を見てきたプロフェッショナル。自分で調べていては分からないような質問にもしっかりと答えを返してくれるでしょう。セミナーではまずコンプライアンスの基本とこれに関する法律知識を身につけます。その過程では実際の事例を取り上げながら実践的な考えを養うものとなっています。コンプライアンス違反を防ぐだけでなく、万が一違反してしまった場合の対応も学べるセミナーです。またコンプライアンスだけでなく、セクハラやパワハラなどのハラスメント問題に触れるセミナーも開催しています。こちらもコンプライアンス同様に実例をもとに解説されるため、翌日からすぐ実践に生かせる力が身につくでしょう。対応エリア東京都大阪府研修期間 4時間程度研修内容コンプライアンス違反の事例コンプライアンスの実務コンプライアンス違反のリスク早期発見、未然防止危機管理など費用 3万円～4万円程度 SMBCコンサルティングのコンプライアンスセミナーページジャイロ総合コンサルティング株式会社のコンプライアンス研修特徴ジャイロ総合コンサルティング株式会社では経営コンサルティングや企業研修を行っているコンサルティング会社。今回紹介するのは同社の手がけるコンプライアンス研修.netというサイトに掲載されているコンプライアンス研修です。研修はコンサルティング会社ならではの強みを活かし、受講者の業界に詳しい講師を用意します。受講者がより身近に感じやすい事例をもとに説明が進むため、コンプライアンスに関する知識が身近なものとして感じやすくなり内容の理解を助けることになるでしょう。また、座学だけでなくグループディスカッションなど実務に活かせる応用力を養う取り組みも行っています。公式サイトで紹介されているカリキュラムは一般社員向けとベテラン社員向けの2パターン。一般社員向けはコンプライアンスの基礎から具体的な事例を交えて説明するものとなっている一方、ベテラン社員向けの研修は基礎の代わりにコンプライアンス意識をチェックできるテストを実施するものとなっています。とはいえ、これはあくまで研修の一例。研修開催にあたっては担当者と打ち合わせを行い、こちらの要望にあった研修内容を提案してくれます。なおコンプライアンスの基礎講座については動画で無料公開されています。研修がどのようなものになるかイメージするためにも、まずはこちらの動画をチェックしてみてはいかがでしょうか。対応エリア要相談研修期間 3時間～半日研修内容コンプライアンスの基礎コンプライアンス違反の事例自社のコンプライアンスチェックなど費用要相談ジャイロ総合コンサルティングのコンプライアンス研修ページ株式会社アクティブ・コンサルティングのコンプライアンス研修特徴株式会社アクティブ・コンサルティングは東京都日本橋にあるコンサルティング会社。研修は弁護士やコンプライアンスを熟知した講師が担当するため、実務に必要な知識を体系立てて分かりやすく身につけることができます。研修には決まった内容があるわけではありません。まずは、講師が依頼主と相談し、それぞれの企業にあったカリキュラムやスケジュールを組む仕組みとなっています。具体的な流れとしてはまず問い合わせ。次に打ち合わせを行い見積もりが提示され、問題なければ申込みを行いセミナーが実施されるというものになっています。内容は相談して決めるとはいえ、大まかなプログラムについては公式サイトで紹介されています。役職別、業種別、法律別などさまざまな観点から研修プログラムを探すことができますので、きっとあなたの会社にもピッタリな研修を見つけられるでしょう。対応エリア要相談研修期間要相談研修内容コンプライアンスの基礎法律知識など費用要相談アクティブ・コンサルティングのコンプライアンス研修ページ株式会社のぞみ総研のコンプライアンス研修特徴株式会社のぞみ総研はもともと行政書士の事務所としてスタートし、顧客のさらなる要望に応えるべく設立された会社です。コンプライアンスというと堅苦しい、難しい、つまらないと考えている方も多いでしょう。しかし、つまらないと感じていてはどうしても理解は進まないものです。株式会社のぞみ総研ではそんな問題を解決するべく、「面白いコンプライアンス研修」を実施しています。コンプライアンスを学ぶ上で欠かせない法律知識を学ぶのはもちろんですが、それ以外の大事なことについても受講者に合わせて内容を調整し親しみを持てるような研修にしています。社員がコンプライアンスへあまり関心を持てていないという方はこちらに相談してみてはいかがでしょうか。研修は講師が出張で派遣されるシステムとなっています。費用は1回の研修で6万円～20万円ほど。ただし交通費は別になっているので注意してください。対応エリア要相談研修期間 1時間～6時間程度研修内容コンプライアンスの基礎法律知識など費用 6万円～20万円程度（交通費別）のぞみ総研のコンプライアンス研修ページリクルートマネジメントスクールのコンプライアンス研修特徴いざ問題が起きてから慌てないために、管理職が知るべきコンプライアンスの基礎知識や具体的な事例について学ぶ研修です。コンプライアンスについてなんとなく理解できているつもりであるものの本質的な理解ができていない方、コンプライアンスを自分事として考えられないでいる方が対象となっています。研修ではほとんど法律用語は使わず、実際の事例を中心に説明が進みます。そのため法律知識のない方でも理解しやすいものとなっており、初めてコンプライアンス研修を受ける方にもうってつけです。一応管理職向けの研修と銘打たれていますが、他にも人事担当者や経営者など、幅広い役職で役立てられる内容となっています。講師は採用倍率数十倍の選考を突破した精鋭。選考の後にも1年以上のトレーニングを積んでいるため、受講者の視点に立った分かりやすいアドバイスができます。彼らの経験はきっと受講者の理解の助けとなるでしょう。対応エリア東京都研修期間 3時間程度研修内容コンプライアンスの重要性コンプライアンス違反のリスク万が一の対策など費用 16,200円リクルートマネジメントスクールのコンプライアンス研修ページ NECマネジメントパートナー株式会社のコンプライアンス研修特徴こちらはコンプライアンスの意味を理解させるための基本的な研修です。求められる前提知識は特になく、役職や業種を問わずコンプライアンスを一通り学びたいと考えている方におすすめ。流れとしてはまず簡単にコンプライアンスの概要を学び、次に商法や独禁法、消費者保護法などさまざまな法律との関わりについて学びます。本研修の特徴はオンラインであるということ。受けられる期間は1ヶ月と余裕があるため、業務の合間に研修を受けさせることが可能です。自社のパソコンで動作するか不安な方は体験版があるので試してみると良いでしょう。料金は3,240円とかなり控えめ。まずはこちらの研修から試し、より深い内容を学ぶ必要があると感じたらその都度別の研修を実施すると良いかもしれません。対応エリアオンライン研修期間 4時間程度研修内容コンプライアンスの基礎コンプライアンス違反のリスク法律知識コンプライアンス経営など費用 3,240円 NECマネジメントパートナーのコンプライアンス研修ページ JMAマネジメントスクールのコンプライアンスセミナー特徴一般社団法人日本能率協会によって運営されているJMAマネジメントスクールでは経営者育成、新人教育などのスキル・キャリアアップにつながる研修やセミナーを開催しています。こちらのコンプライアンス研修は経営者やそれに近い社員向けのもの。コンプライアンスの重要性を理解するために内部統制の整備方法、法的責任が強化された点などについて解説されます。セミナーでは、まず体系的に講義を進め、最後にグループ演習を通して理解を深めます。公式サイトに掲載されている参加者の声では「取締の責任の重大さがよく分かった」「コンプライアンスについての知識を整理することができた」といった意見が寄せられています。経営者層でコンプライアンスに自信が持てていない方はこちらのセミナーに参加してみてはいかがでしょうか。対応エリア東京都研修期間 7時間程度研修内容コンプライアンスの基礎 CSR 内部統制コンプライアンス体制の整備法律知識など費用 44,280円 JMAマネジメントスクールのコンプライアンスセミナーページ株式会社ユーキャンのコンプライアンス講座特徴通信講座で有名な株式会社ユーキャンの法人向け事業としてこちらのコンプライアンス講座が開かれています。他の講座と同様にこちらの講座もオンライン。時間や場所に縛られないため業務に支障をきたすことはありません。また、パソコンはもちろんスマートフォンやタブレットも利用できるため、いつでも気軽に学習を進めていけます。講座は失敗例から学ぶ形式となっており、コンプライアンスのイメージを誰でも分かりやすく学べます。一般社員はもちろん新入社員の研修資料として活用するのも良いでしょう。講座動画についてはサンプルが公式サイトで公開されていますので、まずはこちらをチェックしてみてください。対応エリアオンライン研修期間 1ヶ月程度研修内容コンプライアンスの基礎コンプライアンスの重要性問題への対処個人情報保護ハラスメント通報制度 SNSの対処など費用 10,800円ユーキャンのコンプライアンス講座ページ一般社団法人コンプライアンス推進機構のコンプライアンス講座特徴コンプライアンスや内部統制の知識を身につけ、ビジネスパーソンとしてスキルアップを図るのがこちらの講座の目的です。基礎知識を身につけるのはもちろん、実際に起こりうる具体例が豊富に取り上げられているので実践に活かす力も身につくでしょう。コンプライアンスについて学ぶのが初めてという方にも分かりやすい内容となっています。また、課題をすべてこなし一定以上の得点を取れば認定コンプライアンス・アドバイザー資格を手にすることもできます。対応エリア通信講座研修期間 12ヶ月研修内容コンプライアンスの基礎コンプライアンスの重要性リスクマネジメント法律知識など費用 36,000円コンプライアンス推進機構のコンプライアンス講座ページ以上、コンプライアンスについて学べる研修をまとめて紹介しました。新卒向けに研修の導入を考えている人事の方はぜひ参考にしてみてください。他にもビジネスマナー研修について解説した記事もあるので、合わせてご覧ください。また、TechAcademyでは、従来の講義型研修とは違い、実務を想定したカリキュラムで実践的スキルを短期間で確実に身につけられる法人向けオンラインIT研修を展開しています。 1名〜数百名規模・業界を問わず、500社以上の企業様の研修を実施しています。受講生一人ひとりに現役エンジニアのメンターが付き、皆様のニーズにあったサポートを行います。学習時の「わからない」を確実に解消いたします。また、人事、研修担当者向けのセミナーをオンラインで定期的に開催をしています。最新の実施予定は下記詳細ページからご確認ください！ TECH PLAY (Visited 535 times, 17 visits today)

人材育成

資料作成研修とは！目的や研修会社を徹底解説【人事必見】

会社員として仕事をしていれば、資料を作成する機会は無数に訪れます。資料の目的はその時々によって違い、上司への報告や部下への指示、同僚への連絡や取引先への説明などさまざま。時には資料の出来がそのまま仕事の結果を左右することもあるでしょう。もしあなたが「うちの社内では情報が上手く伝達できていない」と感じるなら、もしかすると社員には資料作成のスキルが足りていないのかもしれません。とはいえ「資料作成のスキルなんてどうやって教育すればいいのか分からない」という人事担当者も少なくないはず。そもそも資料作成はこれといった正解があるわけではないため、それぞれ我流のやり方で進めてしまう人が多くなりがちです。誰にでも伝わりやすい、整理された資料を作成するためのスキルは研修で身につけさせるのがおすすめです。そこで今回は資料作成研修を行う目的、研修を実施する上での注意点などについて解説します。なお本記事は、TechAcademyの法人向けIT研修での実績をもとに紹介しています。目次資料作成研修を行う目的資料作成研修の対象者研修の実施方法（自社・外注）外注するときのポイント資料作成の研修会社まとめ資料作成研修を行う目的社員一人ひとりの生産性を上げるため資料作成が得意な人と苦手な人では、準備開始から完成までの時間に2倍以上の差が出ることもあります。なぜここまでの差が出てしまうかといえばそれは単純に資料作成スキルの差です。資料作成が苦手な人は何から手を付ければよいかわからないため、とりあえず資料に関係のありそうな情報を集めるところから始めてしまいます。ある程度情報が集まればそれらしく並べてみるものの、違うと思ったらやり直し……。これでは無駄な時間がかかりすぎてしまいます。一方、資料作成が得意な人はこの資料で何を伝えたいのか、そのためにどんな情報が必要かなど、ゴールから考えて行動します。そのためやるべきことだけに集中することができ、作業の無駄を省くことができるのです。もし資料作成が苦手という社員がいるのであれば、資料の出来栄え以前に時間をかけすぎているということが多いはず。仕様作成スキルを身につけ無駄な時間を削ることができれば、余った時間を他の業務に回すことができ結果的に業務効率の上昇につながります。組織としての意思決定をスムーズに行うためあなたは誰かの資料を読んで分かりにくい、最終的に何を伝えたいのか分からないと思ったことはありませんか？もちろん資料が専門的な内容で難しく、そのせいで理解が追いつかないなんてこともあるでしょう。しかし多くの場合、資料が読みにくいのは作成した人の責任です。読みにくいと感じてしまうのは書き方やレイアウトが分かりにくいせい。パッと見て理解できない資料は隅から隅まで読み込む必要があるため、内容を理解するまでに時間がかかります。その一方で何を伝えたいかすぐに分かる資料、見やすくまとまっている資料であれば2度3度と読み返す必要もなく、作成者の意図を読んですぐに行動へ移すことができるのです。上司への連絡やチーム内での情報が素早く行えるようになれば組織としての意思決定がスムーズになり、不測の事態にも対応が利きやすくなるでしょう。ミスや食い違いを防ぐため「前に言っていたことと違うだろ」なんてやり取りは誰しも一度くらい目にしたことがあるはず。友達同士であれば笑い話で済むようなことでも、ビジネスシーンにおいては致命的な問題に発展する恐れがあります。一人の勘違いによって会社に大きな損失をもたらす可能性もないとはいえません。資料にはそんな間違いを防ぐ役割もあります。例えば、一般的に業務を進める上で守らなくてはいけないルールは書面に残すかと思います。あらかじめルールが周知されていれば、万が一問題が発生した時、誰に責任があるのかを明確にすることができるでしょう。ルールを示した資料が読みにくいものではいけません。特に人によって解釈が分かれるような書き方をしていては書面に残す意味がなくなってしまいます。また、仮に論理的には間違ったことを書いていなくとも、読みにくい文章はミスや食い違いを誘発します。読みやすい資料作成技術はどんなシーンにおいても欠かすことはできません。資料作成研修の対象者若手社員最近は高校や大学でもパソコンを使った授業が行われているため、エクセルやワードの扱いは問題ないという方が多いです。とはいえ、学校で学ぶのはあくまでソフトの使い方。ビジネス文書や資料を作る経験を積んでいる新人はいないといってもいいほど少なく、ビジネスで使える資料作成スキルは一から育てていく必要があります。中堅社員働いていれば資料作成の場数を踏むことはできますが、理論立てて学ぶ機会は多くありません。そのため入社して数年の中堅社員でも資料作成に苦手意識を持っている方が多いのです。しかし、資料作成が苦手ということで大きな問題が起きていないのであればなかなか自分から学ぼうとは思わないもの。「できていないから学べ」では反感を買ってしまいますので、「この機会に改めて資料作成について復習してみましょう」という体で資料作成の研修を受けさせると良いかもしれません。資料作成研修の実施方法自社で行う場合資料作成研修に大掛かりなセッティングは必要ありません。その気になれば自社の会議室を利用することもできますし、社員を講師に起用すればほとんど費用はかからないでしょう。また講師が自社の社員であれば自社の事情を踏まえた詳しい説明も加えることができます。しかし問題は研修の受講者が素直に説明を受け入れられるかという点。繰り返しになりますが資料作成に正解はありません。そのため資料作成のアドバイスをもらっても自分のやり方が正しいと考え、これまで通りのやり方を変えてくれない可能性があります。もちろん部下の考える通り、教える側のスキルが足りないということもあるでしょう。上司よりも部下の方が良い資料を作るなんてことは珍しくありません。とはいえ部下が上司に教えるという構造もなんだかきまりが悪いですよね。資料作成研修の実施にあたっては職場の人間関係にも注意して企画を進める必要があります。外注する場合外注にはどうしても費用がかかります。どんなに安いところでも無料にはなりません。とはいえ自社で行う場合のデメリットが解消されるのが外注の魅力です。研修を実施するのはこれまで何度も資料作成について教育してきた講師。どこにでも通用する知識を分かりやすく学ぶことができます。また人事担当者の手間や時間がかからず、ほとんどの準備を丸投げすることができます。資料作成研修を外注する時のポイント確実に研修の成果をあげたいと思うなら外注がおすすめです。ここでは外注先を選ぶ時にどのようなことに気をつけるべきかについてご紹介します。研修内容一口に資料といっても社内向けであったり社外向けであったり、ワードを使った資料であったりパワーポイントによるプレゼン資料だったりとさまざま。研修も全体的に広く学ぶものから特定の資料に絞ったものまでたくさんの種類があります。あなたの会社の社員が学ぶ必要のあるスキルは具体的に何なのかを意識して研修を選びましょう。研修形式研修の形式には大きく2種類があります。一つは講師派遣型と呼ばれるもの。先方から講師がこちらに派遣され、自社の会議室などで研修を行う形式です。他企業の受講者がいないため、あなたの会社が抱えている課題にあったカリキュラムとなるよう相談できます。もう一つが公開研修と呼ばれる形式。こちらはどこかしらの会場で実施され、自社だけでなくさまざまな企業から人が集まります。講師派遣型のようにオーダーメイドの研修ではありませんが、外部の人と交流する機会もあるのが公開研修の魅力です。講師派遣型と公開研修ではそれぞれ違ったメリットがありますので、それぞれの特徴を理解した上で自社の社員に合った研修形式を選びましょう。価格費用がかかる以上、それがどれくらいになるのかもやはり気になるところ。とはいえ安ければ安いほど良いという考えは安直です。研修の内容と照らし合わせ、価格に見合ったリターンがあるかを考えて選ぶことをおすすめします。以下では、実際に資料作成研修を提供している会社をまとめています。これから導入を検討している人事担当の方はぜひ参考にしてみてください。株式会社インソースの資料作成研修特徴こちらは提案書を作成するためのスキルを育てる研修。そもそも提案とは何かといった基本的なところから、情報を整理するための考え方、正確に分かりやすく伝えるための技術を学びます。研修はまず講義から始まりますが、1つのセクションが終わるごとに演習を行っています。比重としてはどちらかというと演習の方が多め。頭で理解することはもちろん、提案書の作り方を体で覚えることに重きを置いています。研修の対象となっているのは中堅クラスの社員、もしくは提案書作成を苦手としている人。受講者からは内容をよく理解することができたなど、高い評価を得ています。対応エリア東京都大阪府愛知県福岡県など研修期間 7時間前後研修内容提案書の作成方法事前準備表現方法レイアウト・デザインなど費用 26,000円インソースの資料作成研修ページ JMAマネジメントスクールの資料作成セミナー特徴こちらのセミナーではプレゼンテーション資料の作成技術を学びます。対象はプレゼンテーション経験がほとんどない方から社内外で何度もプレゼンテーションをしている人まで、幅広い方に役立つ内容となっています。プレゼンテーション技術があるかないかは重要な会議や商談で結果を大きく左右します。同じ提案でも資料が分かりにくかったせいでチャンスを逃してしまうこともあるでしょう。このセミナーでは分かりやすい資料を作るだけでなく、相手の心に響く、説得力のある資料作成ができるレベルを目指します。テキストの作成はもちろん、グラフや表などのデザインについての理解も深まるでしょう。対応エリア東京都大阪府研修期間 7時間程度研修内容目的・ゴールの設定テキストの作り方グラフや表の扱い方など費用 66,960円 JMAマネジメントスクールの資料作成セミナーページリクルートマネジメントスクールの資料作成研修特徴こちらはパワーポイントスライドの作成スキルを身につける資料作成研修。論理構成の整った分かりやすいスライドを作れるようになるのが研修の狙いです。研修にあたるのは外資系コンサルティングで数多くの資料を作成してきた実力者。どうすればスライドは分かりやすくなるのかを講義とワークを通じて習得します。研修が一通り終わった後に控えているのは総合演習。ここで実際に自ら分かりやすいスライドを作成し、実践で使えるレベルになるようスキルを磨きます。なお研修の前には事前課題があるのでこちらも忘れずに。受講者の声には講師が個別にアドバイスをくれたおかげで理解が深まった、難しすぎない内容で分かりやすかったといった声が寄せられています。対応エリア東京都大阪府研修期間 3時間程度研修内容文章構造スライド作成パワーポイントでの演習など費用 16,200円リクルートマネジメントスクールの資料作成研修ページ株式会社宣伝会議の資料作成講座特徴こちらは社内外を問わず円滑なコミュニケーションを行いたい、説得力のある提案を行えるようになりたい、と考えている方を対象とした資料作成講座。言いたいことが伝わらない、内容がどうにもまとまらないといった悩みを解決するべく立ち上げられました。講座で学ぶのはまずロジカルシンキング。分かりやすい資料を作るとともに、相手の感情にも訴えかける資料作成のノウハウを学びます。研修の内容は現代のビジネス現場であればどこでも応用できるもの。広報や営業はもちろん、その他部署で働いている人にもおすすめしたい講座です。対応エリア東京都研修期間 7時間程度研修内容論理構成受け手の考え方デザイン・レイアウトパワーポイントの基本など費用 52,920円宣伝会議の資料作成講座ページ株式会社アップナレッジの資料作成研修特徴こちらはパワーポイントだけでなくビジネス関連の資料を作成する際に必要な基礎を包括的に学ぶ研修。資料作成に必要な知識を情報を集める段階から丁寧に解説します。資料作成に自信がない方はもちろん、これまで社内資料を作成したことがない新入社員に参加させても良いでしょう。グループワークを行いながら資料を作成する演習もあるため、自ら手順を確認しながら資料作成の技術を学べます。会場等相談に応じて全国出張対応となっているため、費用についてはお問い合わせの上確認してください。受講人数や希望する内容によって見積り金額は前後します。対応エリア要相談研修期間 3時間コース 6時間コース研修内容資料作成の基本作成の流れ事前準備構成の組み方など費用要相談アップナレッジの資料作成研修ページ株式会社アイクラウドの資料作成研修特徴こちらはパワーポイントの扱いに的を絞った資料作成研修。分かりやすい資料作成テクニックはもちろん、短い時間で仕上げるコツや正確にスライドを操作する技術、相手の心に響かせる提案方法についても学びます。研修の内容はどれも今すぐ使える技術なので、翌日からさっそく業務に活かすことができるでしょう。研修前にはスキルチェック、研修後には効果測定レポートの作成といったサービスが用意されており、研修でどれだけの効果があったかと確認することも可能となっています。内容や費用は相談に応じて変動します。会場は依頼側の会議室で行うのが一般的ですが、東京都内であればアイクラウド側で会場を用意することも可能となっているので相談してみてください。アイクラウドでは資料作成以外に話し方、伝え方に関するセミナーも開催しています。興味があればこちらもチェックしてみてはいかがでしょうか。対応エリア要相談研修期間 1日間～2日間研修内容プレゼン資料作成テクニック構成の立て方スライド表現など費用要相談アイクラウドの資料作成研修ページ SMBCコンサルティング株式会社の資料作成講座特徴これまでパワーポイントを使った経験がなかった方はもちろん、すでに業務で多く利用している方など幅広い層に役立つ内容となっています。研修ではまず資料作りの基本を学び、次にデザインの基本やパワーポイントの使い方を学びます。研修の最後には用意されたスライドを改善するグループワークが行われるため、実践的な能力を養うことができるでしょう。また受講者には資料作成のマニュアルが手渡されます。研修後もマニュアルを見ながら復習し、忘れてしまった内容を思い出したり理解を深めたりできるでしょう。参加者の声には「事例が多く取り上げられていて理解が深まりやすい」「パワーポイントだけでなくメールやその他デザインが必要になる場面で役立ちそう」といった声が寄せられています。対応エリア大阪府研修期間 3時間程度研修内容パワーポイントの基本レイアウト・デザインなど費用 21,600円 SMBCコンサルティングの資料作成講座ページシンクプラス株式会社の資料作成研修特徴パワーポイントの基本操作はもちろん、資料作成のコツやデザインに関する基本的な考え方、フォントの使い方など相手に伝わる資料作成のポイントを学ぶ研修です。作業の効率的な進め方についても学べるため、業務効率改善にも大きな期待が持てるでしょう。本研修ではデザインや資料作成にセンスが必要であることを否定し、科学的な方法論を指導します。どう頑張ってもなかなか良い資料ができないと悩んでいる方におすすめの研修です。研修を依頼するにあたってまず問い合わせ、事前打ち合わせを行います。ヒアリングした内容をもとに研修内容や費用を見積もり、問題なければ正式に発注するという流れです。研修が終わった後もスキルの定着を目指すべくフォローがあり、終了後3ヶ月は疑問や質問に無償で対応するというサービスを行っています。対応エリア要相談研修期間 1日間研修内容パワーポイントの基本相手に伝わる資料作成など費用 25,000円／人（目安）シンクプラスの資料作成研修学校法人産業能率大学総合研究所の資料作成セミナー特徴こちらのセミナーはビジネス文書の書き方を基本から学び直したい方、日頃からビジネス文書作成について疑問や不安を抱えている方が対象になっています。セミナーの中ではビジネス文書に対する考え方を学ぶところから始まり、ビジネスマナーや仕事に対する姿勢を習得します。カリキュラムは講義と演習の割合が3：7となっており、演習がやや多め。手を動かしながら資料作成を学ぶことで理解を深めていくことができるでしょう。具体的な文例を学ぶこともできるため、今後の資料作成が快適に進められるようになるはずです。対応エリア東京都愛知県研修期間 7時間程度研修内容ビジネス文書の基本ルール社内文書のポイント社外文書のポイントビジネスメール報告書作成など費用 32,400円産業能率大学総合研究所の資料作成セミナーグリーンサン企画株式会社の資料作成研修特徴最近はインターネットの登場により資料を作成する機会が多くなっています。取引先はもちろん顧客とやり取りをする時もメールやPDFなどの資料を送ることも多いでしょう。そんな状況に対応するべく始まったのがグリーンサン企画株式会社の資料作成研修。分かりやすい資料を作成できるようになることはもちろん、ビジネスマナーを押さえた資料が作成できる能力を育て上げます。要点を押さえたビジネス資料が作成できない、ビジネスマナーについてあまり理解できていない方におすすめしたい研修です。研修の内容はすべてオーダーメイド。要望に合わせ必要な内容に絞って研修を行うため、研修効果の上昇、実践に使えるスキルの定着が期待できます。またフィードバックとして研修中の様子を書面で提出するなど、アフターフォローも万全です。対応エリア要相談研修期間要相談研修内容資料作成の基本ビジネスメールのマナー言葉遣い文書作成テクニックなど費用 1時間あたり40,000円程度（交通費別）グリーンサン企画の資料作成研修ページ NPO法人日本サービスマナー協会の資料作成研修特徴こちらは資料作成で必要になる技術の中でも特にビジネスマナーに重きを置いた研修となっています。基礎から応用まで徹底的に指導が行われ、研修後には正しいマナーとはどういったものかを自ら考えられるようになるでしょう。研修では社内文書や社外文書の違いを学びます。また社内文書といっても指示書や報告書、社外文書といっても見積もり書や発注書など種類はさまざま。それぞれの特徴や気をつけるポイントを実例をもとに解説する分かりやすい研修となっています。研修の進め方はロールプレイングなどのワークが中心。実践に近い形で学習を進めていくため、研修が終わった後にはさっそく教わった内容を活かしていくことができるでしょう。対応エリア東京都大阪府愛知県福岡県研修期間 3時間程度研修内容ビジネス文書のマナービジネスメールのマナーなど費用 21,000円日本サービスマナー協会の資料作成研修ページ以上、資料作成研修について解説と研修会社を紹介しました。他にもセキュリティ研修について解説した記事もあるので、合わせてご覧ください。 TechAcademyでは、従来の講義型研修とは違い、実務を想定したカリキュラムで実践的スキルを短期間で確実に身につけられる法人向けオンラインIT研修を展開しています。 1名〜数百名規模・業界を問わず、500社以上の企業様の研修を実施しています。受講生一人ひとりに現役エンジニアのメンターが付き、皆様のニーズにあったサポートを行います。学習時の「わからない」を確実に解消いたします。 (Visited 535 times, 17 visits today)

人材育成

中小企業でも優秀な人材の確保ができる方法とは【エンジニア採用】

大小あらゆる企業から引っ張りだこの【採用難度の高い人材】は各社が求める優秀な人材と言えます。この優秀な人材は多くの企業、特にIT業界においても求められていますので、採用争奪戦は熾烈さを増しています。そういった競争率の高い人材の採用活動において大企業はネームバリューも予算もあるため強者です。多額の年収や安定、福利厚生や各種手当などで優秀な人材をかっさらっていく大企業に対し、正攻法で対峙することが正しいとは言い切れません。中小企業には中小企業なりの良いところがあるのと同様に、採用においても、中小企業にはそれ相応の戦い方があるのです。なお本記事は、TechAcademyキャリアの実績をもとに紹介しています。大石ゆかり今回は、優秀な人材の確保に関する内容ですね！田島悠介どういう内容でしょうか？大石ゆかり中小企業でも優秀な人材を採用できる方法やポイントについて詳しく説明していきますよ！田島悠介お願いします！目次優秀な人材の定義優秀な人材の3つの特徴優秀な人材を採用する3つの方法優秀な人材を確保する2つのポイント採用コストの低いダイレクトリクルーティングサービス3選優秀な人材の定義優秀な人材とはどのような人材でしょうか。優秀とは比較であり、どういった場で語られるかで大きくその定義は変わります。今回はエンジニア採用にフォーカスしますが、ここでは以下のように定義します。【組織において、利益と発展をもたらす人材】採用することが組織に利益をもたらし、より大きな成長と発展を促す人材。そういった人材こそが、組織における【優秀な人材】と言えるでしょう。そして、その【利益】と【発展】をもたらす人材には、ある種の特徴が存在します。優秀な人材の3つの特徴 1. コミュニケーション能力優秀な人材は、コミュニケーション能力に秀でています。これは、職種/業種問わず言えることでしょう。特にチームで協同して1つのシステムやサービスを開発するエンジニアにおいても重要な能力です。利益も発展も、この業界においては個人の力のみでは成し遂げられません。個々人の技量や知見の連携が、組織を前進させる歯車となって働きます。優れた連携は歯車を大きく回し、逆に劣った連携ではチームは利益を生み出しません。優れた人材はこのことをよく理解し、実際にチームとしての連携を活性化するためのコミュニケーションの正しいとり方を知っています。 2. 好奇心が強い優秀な人材は強い好奇心を持っています。強い好奇心は、エンジニアにとってもっとも重要な素質の1つです。好奇心の強さはアンテナの電波強度に例えられます。より素早く、多くの情報にアクセスできる体制が整っているアンテナは、個人の技術習熟においても、チーム全体の課題解決においても、柔軟な動きをもたらすため、必要とされるものです。これは【より優れた開発を実現する技術の存在】を知らなければその技術を学ぼうとも思いませんし、また【チームの成果を阻害するもの】がなにかについて思いを巡らすことがなければ課題解決をしようと思うことすら不可能だからです。好奇心は業務における【より優れた方法】や【見落とされた課題】を発見します。さらに、チームのメンバー間における情報連携においても好奇心の強い人物は、多くの情報を収集し、分析し、展開します。多くを気付くことができる人物は、より多くの価値をもたらすことができるのです。有用な情報に気付かず、素通りしてしまう人物には到達不可能な優れた技術と知見、そして情報連携力を持ち合わせるには好奇心の強さが必要不可欠と言えるでしょう。 3. 論理的優秀な人材は論理的に思考し、論理的に語る技量を持ち合わせています。これら【論理的思考】と【論理的な語り】の双方を可能とする人材はチームにおける重要な役割を果たすこととなるでしょう。論理的な思考は優れた判断を可能にし、論理的な語りはチームのメンバーに正しい情報と認識を与え連携力を高めます。個人の優れた知見も、それについて人が分かるように発信することが出来なければ、宝の持ち腐れとなってしまいます。またこれら論理的能力は、それを持ち合わせる本人のみならず、メンバーそれぞれの知見や課題について正しく分岐し、適切な展開や連携を可能とします。コミュニケーション能力、好奇心、さらに論理的能力の3つが揃うことで、チームはより強固な足取りでプロジェクトに立ち向かうことが出来るようになるでしょう。つまり、こういった素養を持ち合わせている人材が優秀な人材であるといえるのです。優秀な人材を採用する3つの方法 1. ダイレクトリクルーティング 1つ目の方法として、ダイレクトリクルーティングが挙げられます。ダイレクトリクルーティングとは、従来の【組織が求職者の応募を待つ】方法とは真逆の、【組織が求職者に直接アプローチをかける】採用方法です。人材を要する組織自らが望む求職者へ声をかけるこの手法は、よく【攻めの採用】方法であると表現されます。このダイレクトリクルーティングですが、優秀な人材を採用するにあたっての入り口として、とても有用な手段の1つです。従来の手法とは異なり、組織自らが求職者にアプローチするという形式上、選考の最初の段階から自らで絞り込みを行うことができるのです。そのため、求人掲載で応募を待つのみという、会社の知名度や求職者の目に付く運次第の手法では解決し得ない、問題を解決します。それは、声をかけるのが採用側であるため、知名度や組織の巨大さに関わらず、直接人材との接続が可能となります。通常はアプローチを受けること自体が困難である優秀な人材も、ダイレクトリクルーティングを利用することで直接アプローチをかけることができるのです。 2. カジュアル面談を活用する 2つ目の方法として、カジュアル面談の活用が挙げられます。これはどういった採用方法であれ最終的には直接対面（あるいはオンライン面接によるリモート上の対面）での選考を行う関係上、常に活用可能な方法です。優秀な人材の採用にあたって有用な面談にはコツがあります。高いコミュニケーション能力、好奇心の強さ、論理的能力を持ち合わせた人材の多くは【中・長期的なキャリアビジョン】を語ることができます。つまり、相互理解を深めるコミュニケーションを通してキャリアビジョンを語ってもらうことは、これら３つの能力を計測するのにうってつけです。語ることは、他者に情報を伝えるというコミュニケーション能力の根源を問います。それを語るにあたって、キャリアビジョンを構築することには、好奇心と論理的能力を要します。自身と組織についての好奇心がキャリアについての探求を深め、さらに論理的能力がそれを伝達可能な情報へと再構築するのです。ですから、王道ではありますが、中・長期的なキャリアビジョンの聴取は、優秀な人材を見分けるにあたって有効な手段と言えます。 3. 未経験採用 3つ目の方法として、未経験採用が挙げられます。未経験の人材は、IT業界で働くための専門的な能力はまだ備わっていないことがほとんどです。しかし、経験者応募と比較して、未経験募集の場合は応募可能な人材が多くなり、その分、応募者数の増大や確保を狙うことが可能になります。また、応募者数が増えれば、それだけ面接設定数も増加でき、結果として多数の候補者の中からポテンシャルの高い、ベストな人材を選出することができます。ポテンシャル採用をした場合、経験者と比べ教えることが多く、活躍までに時間がかかると思われがちですが、希望して掴んだ職種への強い憧れや意欲により、すぐに活躍する未経験者は少なくありません。主体的に知識やスキルを吸収し、仕事ぶりが既存社員に好影響を与える例もあります。優秀な人材がもたらす会社への利益と発展は、その人材が業務に必要な専門能力を獲得するまでの期間に必要なコストを遥かに上回るでしょう。未経験者の育成は、大企業も多額の投資をあてて行うところが多々ありますが、投資額が少ないからといって、中小企業が大企業より育成面において弱いというわけではありません。むしろ、大企業であれば多額の投資があって初めて実現するレベルの教育が、中小企業であればちょっとした工夫で実現できるという場合すらあります。人数が少なく、部署間の隔たりが少ない中小企業の場合、入社した人材に幅広い業務を経験させることができます。幅広い業務経験は、単一の業務しか経験したことがない場合と比べて、自社のビジネスについての広い視点を養うことが可能になります。また、単一の業務経験についてもその経験の密度をもって、未経験人材を急激に成長させることができるでしょう。このような幅広く密度の高い経験を積ませることで、中小企業においても未経験人材を優秀な戦力に育て上げることが可能になります。既に高い業績を上げてきた人材の採用は難しいですが、未経験の人材については比較的容易に採用できます。そのため、素質ある人材を優秀に育て上げることもまた、中小企業における有効な戦略と言えるでしょう。優秀な人材を確保する2つのポイント中小企業が優秀な人材を巡る採用戦争に勝利するための方法として、大きく2つのポイントがあります。ひとつは【自社にとっての優秀な人材を定義する】こと。もうひとつは【経営層を巻き込んで採用戦略を立てる】ことが挙げられます。それぞれ解説していきましょう。 1. 自社にとっての優秀な人材を定義すること優秀な人材の定義について、この記事の冒頭で解説しました。先ほど、【利益と発展をもたらす人材】こそが優秀な人材であると定義しましたが、利益や発展とは、全ての企業において、全くの同じものを示すものでしょうか？どのような規模の、どういった利益が欲しいのか。どのような将来像を見据えており、どのように発展したいのか。その会社にとって優秀な人材というのは、マーケティングやビジネスモデルによっても異なりますが、まずは成長フェーズによって、どのような人材が必要なのかを見極めていくことが大切です。会社創業期は、事業拡大に人材確保が必須です。様々な業務を担うことになるため、コミュニケーション能力が高く、論理的思考ができる人材が最適です。それに付随し、成長段階であれば社内体制を整えている段階でもあるので、マネージャーではなくプレーヤーを確保することが大切です。次に第2創業期を考えてみましょう。この時期は、企業の地盤はそのままに経営革新を行なって飛躍を目指します。これまで築き上げてきた自社の資産や経験、ノウハウなどを最大限に活用させるため、コアメンバーの採用が必須となります。人材が増え、組織化した社内を指導、育成するマネジメントの採用はこのタイミングが良いと言えます。このように、会社ごとに成長フェーズで優秀な人材は異なります。段階ごとに求める人材の価値が異なるため、採用時期を誤るとミスマッチが起き、採用した人材が退職してしまうとう事態を招くこともあります。どのタイミングでどんな人材を採用するかを明確にすることで、優秀な人材の確保を目指す大企業とは違う人材を採用することができます。【自社にとっての優秀な人材について深く定義する】ことで、まだ他企業に狙われていない【自社にとっての優秀な人材】を発掘し、採用に結び付けていきましょう。 2. 経営層を巻き込んで採用戦略を立てること中小企業が優秀な人材を獲得する２つ目の方法は、【経営層の巻き込み】です。これは身動きの取りづらい大企業では困難な、中小企業ならではの方法です。また、大企業と違い経営層が身近なこともあり、会社の方針や未来を熱く応募者に語ってもらう状況を作ることができるのは中小企業にできる強みでしょう。経営層にビジョンを伝えてもらうことは、キャリアを見直して自身の役割や将来を考える応募者にとって、「自分が必要とされている」「こんな経営者と一緒に仕事がしたい」というモチベーションになるはずです。大企業のように一担当者による採用活動ではなく、実際に経営層や会社を創業した人の思いや熱意を届けることで、この会社で、この思いで働きたいと思ってくれるはずです。また、この方法に限らずとも、【経営層を巻き込んだ採用戦略の立案】は、人事1人の力では成し遂げられないことを可能とします。面談の早い段階で経営層を登場させることや、スカウトメールの名義として役職者の名前を使用することは、相手の心を掴むのに有効です。このように経営層を巻き込んだ柔軟な採用戦略の立案は、中小企業が持ち得る採用活動においては大きな武器と言えるでしょう。採用コストの低いダイレクトリクルーティングサービス3選ここまで中小企業が採り得る採用戦略についてのご紹介いたして参りましたが、最後に、前述した中小企業の採用活動において大いに役立つ【ダイレクトリクルーティング】のサービスを4つご紹介します。今回は、採用コストの低さにフォーカスして取り上げました。サービスの詳細はそれを提供する会社ごとに異なりますので、自社に見合うサービスを吟味して活用してみてください。 1.Wantedly Admin 通常の採用媒体は「給与」や「職歴」などの条件をもとに企業と人材をマッチングすることが多いですよね。 Wantedly Adminはこのマッチングの条件が特徴的です。給与や職歴ではなく「モチベーション」や「仕事仲間」といったやりがいや職場の環境をもとにマッチングを行うのです。会社への気軽な訪問などをSNSとの連携により実現しており、若手の求職者層に人気のダイレクトリクルーティングサービスです。 2.Tech Stars Tech StarsはIT / WEB / ゲーム業界で働くエンジニアに特化したダイレクトリクルーティングサービスです。マッチング機能や診断機能が用意されており、Yes / No で答える形式の質問に答えると、人材を募集している会社とのマッチング度が分かるようになっています。専任のサポーターによる丁寧なサポートも受けることが出来るようになっており、エンジニア特化型のダイレクトリクルーティングサービスではおすすめの1つです。 3.Switch. Switch.も、前述のTech Stars同様にエンジニア特化型のダイレクトリクルーティングサービスです。ただしこちらは、さらに特化が進んでおり、【WEB / ネット業界に強い】ことを売りにしています。 facebookとの連携を前提にしたサービスであり、Switch.の採用担当者向けページにおいても【Facebookユーザー特化型】であることをうたっています。首都圏を中心とした主要WEB企業400社以上が参画しており、若くてウェブに強い人材の母集団を保有しています。首都圏のWEB業界にとっては、利用する価値ありのダイレクトリクルーティングサービスです。監修してくれた方山﨑健太キラメックス株式会社 HR事業部アカウントマネージャー外食業界、IT業界に特化した人材紹介業界、システム開発会社を経験し現在に至る。これまで営業として人事担当の要望をヒアリングし企業の採用改題を解決する傍ら、自身も人事担当として新卒/中途の採用に従事。現在はTechAcademyキャリアにてキャリアコンサルタントとして活動。求職者のニーズに耳を傾けながら就/転職活動の支援を行なっている。田島悠介内容分かりやすくて良かったです！大石ゆかり田島君も、今日から実践して組織づくりに役立てましょう！田島悠介分かりました。ありがとうございます！ TechAcademyでは、短期間で実務レベルのスキルを身につけた若手IT人材をご紹介、ダイレクト・リクルーティングできる「TechAcademyキャリア」を展開しています。能動的にITスキルを習得し、成長意欲が非常に高いことが特徴です。他の求人サービスでは出会えない、スキルの高い人材を有した独自のデータベースを通して、人事採用担当者のお悩みを解決します。お気軽にご相談をくださいませ。 (Visited 535 times, 17 visits today)

中途採用

中途採用で活用すべき「面談」とは？面接との違いを解説【IT企業人事向け】

エンジニア採用において「面談」と「面接」どちらを行ったらいいのか迷っている採用者はいませんか？最近増えているダイレクトリクルーティングで求職者にアプローチをした後、求職者を見極める一環として「面談」や「面接」があります。そんな採用者のためにエンジニアの採用において「面談」と「面接」の違いを解説していきます。なお本記事は、TechAcademyキャリアの実績をもとに紹介しています。大石ゆかり今回は、面談と面接の違いに関する内容ですね！田島悠介どういう内容でしょうか？大石ゆかり面談と面接の違い、面談のメリットや注意点、フローについて詳しく説明していきますよ！田島悠介お願いします！目次面談と面接の違いとはダイレクトリクルーティングで面談を活用する2つのメリットダイレクトリクルーティングで面談を活用する際の2つの注意点面談の流れ面談と面接の違いとは面談とは一体なんでしょう？ここではよく混同される面接と比較して説明していきます。大きく分けて面談と面接の違いは2つあります。 1. 自由度の違い面談面談は、比較的くだけた雰囲気の中でお互いの意見交換をするのがメインです。この会社で良いのか、この求職者で良いのかをお互いに確認する場所となり、面接に比べてざっくばらんにお互いの良さを知ることができる点が魅力となっています。面談の場合は会社以外にもカフェや昼食を食べながら、場合によっては社内イベントや交流会等の非常にフランクな状況も考えられるでしょう。面接面接は企業が相手を評価するのが一般的です。「一般面接」や「集団面接」などで求職者は企業側が用意した質問に淡々と答えていき、一方の求職者は企業に採用してもらおうと積極的にアピールします。 2. 評価されるのか、するのか面談面談の場合はお互いが評価し合う形式となります。したがってボールは会社と求職者が共に持っているので、企業はしっかりと目の前の求職者と向き合う必要があります。繰り返しになりますが、面談の目的はお互いに評価し合う情報の「交換」であって、一方的な評価を下す「選考」ではありません。面接面接の場合は、ボールは常に企業側が持っており、求職者は評価をされる、という形が一般的です。ダイレクトリクルーティングで面談を活用する2つのメリットエンジニア採用において、フラットな場で話ができる面談は非常に効果が高い採用プロセスです。その中で、従来の採用方法のように求人を出した後に求職者からのアクションを待つのではなく、自分からターゲットを見つけて採用するダイレクトリクルーティングという採用方法を取る企業が増えてきています。エンジニア採用で、ダイレクトリクルーティングをする際には「面接」より「面談」がよく活用されます。いったいなぜ有効なのでしょうか？ 2点挙げて説明します。 1.面談は、面接に比べてハードルが低い求職者にとって企業の情報が少ない状態で選考を受けることはハードルが高く、志望度が非常に高くない限り敬遠されがちなもの。強い興味がない場合は断られてしまうことも少なくありません。結果、企業にとっては機会損失につながってしまいます。しかし、面談であれば、「あなたに興味がある。まずはお茶でも飲みながら話をしませんか？」というコンタクトの取り方になり、求職者にとっても心のハードルはぐっと下がるはずです。まずは求職者に興味を示すことが大切であり、結果的に出向いてもらえる可能性も高くなります。特にエンジニアの場合、パソコンスキルが高いのにも関わらず、公の場では緊張してしまって自分をうまく表現することができない応募者も少なくありません。この点において、面談という比較的落ち着いた雰囲気の中で、応募者の本音を引き出すことができます。 2.企業自らが応募者にアプローチできる応募者を取りたいと思った時に、直接コンタクトを取ることができるのが面談の大きな特徴です。宣伝広告を貼ったり、人材紹介会社を通す際は、そこである程度のスクリーニングがなされる場合があるので、あなたの企業の大小や有名度に多少なりとも左右されてしまいます。また、企業の人が自ら対応をするので、万が一この人は私たち企業とは合わないかもしれないと思ったら、その時点でコンタクトを止めることも可能です。自社に必要な人材を自社のコントロールの下で慎重に行うこともできるわけです。採用を進めていくと、失敗や成功のノウハウが企業内にどんどん蓄積されていきます。したがって要因の分析がしやすく、長期的に見て採用率を上げることが期待できます。ダイレクトリクルーティングで面談を活用する際の2つの注意点上記のようなメリットがある一方で、企業側が注意しなければならない点も存在します。 1.企業の受け入れ態勢を整える今までであれば自社のPRや紹介を人材紹介会社に任せていたものを、これからは自社で行うということはそれ相応のコストや労力、またノウハウが必要になることは容易に理解できます。ダイレクトリクルーティングを活用し、面談を軸とした採用の手法を取り入れるときには長期的に見て生産性があるのか、「自社の欲しい人材像」は明確かを組織として議論する必要があるでしょう。また、人事や採用担当者は日頃の業務に加えて面談に関わる業務が追加されるため、負担が増えるケースも考えられます。もしこれから導入を検討する場合であれば、面談はもちろん、ダイレクトリクルーティングに割けるリソースが会社全体としてあるのかということを今一度確認してください。場合によっては人事採用コンサルと一緒にチームを組み、ノウハウや成功事例を重ねていく必要があります。 2.様々な面談環境を整える自社で働いて欲しい求職者に出会った時に、面談環境を整えることは非常に重要です。なぜならその求職者は別の会社で働いていて、すでに忙しい場合が多いからです。 Webデザイナー等は先方のデザインの修正がたて込むケースがあり、時間を取るのが比較的容易ではありません。働きながらとなると求職者側の負担も少なくありません。企業側からのプッシュが強めになった結果、諦められてしまっては元も子もありませんよね？そういったケースはなるべく避けたいでしょう。なのでまずはランチやお茶に誘う、メールをするにしても相手がOKしやすそうな軽い内容で送ることを意識しましょう。もし相手が忙しければ、ビデオ面談や電話面談をするのも1つの手法です。相手が時間を調整しやすく、交通費等の負担も減らすことができます。面談は面接とは違いますので、あくまで求職者の目線にあったアプローチを一貫して行うことを意識してください。面談の流れ改めてここで面談の目的と意図を確認しておくと、面談とは「お互いのことを知り、継続的な関係を構築すること」です。求職者との面談をデートだと考えてみてください。やっとの事でこじつけた初デートで開口一番「俺のどこが好きなの？」と聞く人はいません。まずやゆっくりと時間をかけて相手のことを知ることに徹しましょう。求職者は会社が自分に興味を持ってくれていると感じ、「もっと話してもいいのでは？」という気持ちになり、結果的に会社が知りたい求職者の本音や、本人の長所を引き出すことができます。求職者を知るための質問としては以下の4つが考えられます。 1.転職の動機は？ 2.現在の職場環境は？ 3.転職活動はいつからいつまでを考えている？ 4.他社の選考状況相手のことを知るとは言っても自分のことを全く話さないのは、面談としては失敗です。自分の会社のこと、求職者の求めるポジションのこと、そして相手が知りたがっているであろうことを中心にどんどん自分の会社を売り込んでいきましょう。人材会社では理解しきれない、自社の人間であるあなただからこそ話せることもたくさんあると思います。それは面談を軸としたダイレクトリクルーティングの醍醐味です。また先ほどもお伝えしたように面談は、面接のような堅苦しい雰囲気ではありません。リクルーター自身の企業で働く思いや、中途採用の方であれば、前職との違いなども伝えてあげてください。求職者はあなたの会社をより具体的に理解することができるでしょう。エンジニアはパソコンでの業務が中心となり、営業やマーケティングなどの形態とは異なることもある、ということを採用者は頭に入れておく必要があります。まとめると、面談においてリクルーターが話すべき内容としては自社サービスについて会社の実績特筆すべき企業風土マーケットにおける自社の立ち位置あなた自身がどういう思いでその企業で働いているのか（中途採用であれば）前職との違いが考えられます。ただの「お話」や「雑談」ではなく、しっかりと目的を外さず、しかし硬くなりすぎず、お互いに情報交換ができるよう意識をしてみてください。また、忘れてはならない重要なポイント「終わり方」も押さえておきましょう。「せっかく面談の中身は良かったのに終わり方を考えていなかった」そんなもったいないことにならないようにするためにも、求職者に次のステップを案内してあげることが大切です。自社が今どういう状況なのか、あなたの会社にとって採用可能性があるのか？そういったことを知らせてあげることで、求職者を安心させることができ、結果として継続的な関係になります。まとめこの記事ではエンジニア採用向けの面談と面接の違い、そして面談を軸としたダイレクトリクルーティングについて書いてきました。ダイレクトリクルーティングは、企業が主体的に採用活動を行える反面、しっかりしたノウハウで行わないと結果双方にとって満足のいかない採用結果になることがあります。これからダイレクトリクルーティングを行う採用担当者は、ぜひこれらの点を参考にしてみてください。監修してくれた方山﨑健太キラメックス株式会社 HR事業部アカウントマネージャー外食業界、IT業界に特化した人材紹介業界、システム開発会社を経験し現在に至る。これまで営業として人事担当の要望をヒアリングし企業の採用改題を解決する傍ら、自身も人事担当として新卒/中途の採用に従事。現在はTechAcademyキャリアにてキャリアコンサルタントとして活動。求職者のニーズに耳を傾けながら就/転職活動の支援を行なっている。田島悠介内容分かりやすくて良かったです！大石ゆかり田島君も、今日から実践して組織づくりに役立てましょう！田島悠介分かりました。ありがとうございます！ TechAcademyでは、短期間で実務レベルのスキルを身につけた若手IT人材をご紹介、ダイレクト・リクルーティングできる「TechAcademyキャリア」を展開しています。能動的にITスキルを習得し、成長意欲が非常に高いことが特徴です。他の求人サービスでは出会えない、スキルの高い人材を有した独自のデータベースを通して、人事採用担当者のお悩みを解決します。お気軽にご相談をくださいませ。また、人事、研修担当者向けのセミナーをオンラインで定期的に開催をしています。最新の実施予定は下記詳細ページからご確認ください！ TECH PLAY (Visited 535 times, 17 visits today)

中途採用

カジュアル面談とは？メリットや注意点をわかりやすく解説【IT人事向け】

「カジュアル面談ってなんだろう？具体的なメリットや活用方法が知りたい」という悩みを持っている採用担当者もいるでしょう。カジュアル面談とは、「面接等の選考を行う前にお互いが聞きたいことをざっくばらんに話し、情報を交換しましょう」というスタンスで行われる採用活動の一環です。主に、IT企業など専門職の採用で工夫が必要な場で用いられます。とはいえ、具体的にどのような形式で面談するのかイメージしにくいかと思います。そこで本記事では、カジュアル面談ついてわかりやすく解説します。カジュアル面談に関心のある人事担当者は、ぜひご一読ください。なお本記事は、TechAcademyキャリアの実績をもとに紹介しています。今回は、カジュアル面談に関する内容ですね！どういう内容でしょうか？メリットや注意点、活用法について詳しく説明していきますよ！お願いします！目次カジュアル面談とは？カジュアル面談2つのメリットカジュアル面談を行うときの3つの注意点カジュアル面談の上手な活用法2選カジュアル面談とは？カジュアル面談とは、面接などの選考を行う前に採用担当者を含む現職の社員と応募を考えている候補者が顔を合わせお互いの知りたい情報を交換する機会のことを指す言葉です。主に、専門職の採用など売り手市場の求職者が慎重に転職を検討している場合、志望度を高めるために用いられている採用手法です。一般的な選考プロセスである面接は、すでに候補者が一定の志望度をもっている状態で行われ、企業が志望動機やスキルを応募者から聞き出し、それらを基に採用するかどうかを判断します。それに対してカジュアル面談は、企業と候補者が「まだ転職の意向が固まっていない段階で、お互いのことをより知るための自己紹介と情報交換の場」という位置づけにあります。また、面接では候補者がアピールし採用の評価をする場であるのに対し、カジュアル面談では企業が候補者にアピールするケースが多くあるなど、企業が評価される場でもあるのです。とはいえ、互いの情報が十分に理解されていない場合においては、カジュアル面談はお互いの理解を深める場であるとも言えます。面接と面談の違いについて詳しく解説した記事も合わせてご覧ください。カジュアル面談2つのメリットカジュアル面談を行うメリットはいくつかありますが、主だったものとしては、双方のミスマッチを事前に防ぐことができること多くの人材に接点を持つことができることが挙げられます。それぞれのメリットについて具体的に説明します。 1.双方のミスマッチを事前に防ぐことができる良い人だったが事業理解が足りていない、志望度が高まりきっておらず選考を辞退されてしまったなど、採用プロセスにおいても企業と人材とのミスマッチは発生するもの。この問題に頭を悩ませる採用担当の方は少なくないです。採用面接の中で、ビジョンや業務内容から待遇、仕事に対する考え方などさまざまな面でお互いの価値観が理解され切らない状況は起こりうるものです。しかし、選考を行う面接の前にお互いの情報交換をする場を設けることで、こういったミスマッチを防ぐことができます。カジュアル面談は、面接という場では拾いきれない応募者の考えを汲み取ることができ、興味を惹かれる候補者であれば自社の理解を促進することが可能です。企業としてのビジョンやミッション、仕事の環境や活躍している人などの定性的なことをより具体的に伝えることで、候補者が自社に対して興味を持ってくれ、いざ採用をしたいと考えた時に高い志望度を示してくれる下準備が可能となるわけです。候補者の素に近い表情を見ることで、面接という硬い場では知り得ない人となりを把握するとともに、自社のことを深く知ってもらうことで、面接だけでは発見しにくいミスマッチを事前に防止できるのは、カジュアル面談を実施するメリットだといえます。 2.多くの人材と接点を持つことができるカジュアル面談は本番の面接と異なり、転職の意向がまだ固まっていない方からの応募やメッセージも受け付けるので、より多くの候補者との接点を持つことができます。そして、多くの人材に接点を持つことができれば、それだけ優秀な人材に出会える可能性は高まりますよね。また、優秀な人材だけれどまだ転職の意向が固まりきっていない段階で接点を作っておくことで、将来的に面談を実施した候補者が転職したいと考えた際に思い浮かぶ企業になりえます。このように多くの人材と接点を持つことができるのも、カジュアル面談のメリットです。カジュアル面談を行うときの2つの注意点カジュアル面談にはメリットもありますが、注意しなければならないこともあります。ここでは、あくまで面談なので面接のように企業が選考をする空気を作らないこと一方的に話を聞き出すだけでなく互いの理解を促進することの2点をご紹介します。 1.あくまで面談なので企業が選考をする空気を作らないカジュアル面談で気をつけなければならないのは、面接のように企業が一方的に候補者の話を深掘りし選考を実施している雰囲気を作らないということです。もちろん、採用業務の一環として面談をしているわけですから、少しでも多くの採用を判断するための情報を引き出したいと考えるのは当然のこと。ですが、応募者はまだ転職を検討している段階ですので、あまりに志望動機などを「なぜ」と深掘りしすぎてしまうと、「これは面接なのだろうか……」という緊張感を与え、応募者が話しにくくなってしまいます。また、ラフな場での話をイメージしていますので、面談で堅い空気を作ると実際の選考や業務がより堅苦しいものだと考えさせてしまい、ネガティブなイメージにつながりかねません。そのため、応募者の反応を伺いながら質問するのが好ましいですね。具体的には、仕事の価値観や、どんな人と働きたいか、将来やってみたい仕事など、応募者がどんな人なのかを広げるような質問をしましょう。 2.一方的に話を聞き出すだけでなく互いの理解を促進するカジュアル面談において重要なのは、お互いに情報交換する場という考え方です。もっと噛み砕いた表現をすれば、カジュアル面談は「お互いのことをもっと知るための対話」であると言えます。通常の面接では、どうしても企業サイドが応募者に対して一方的に質問をし、話を聞き出しがち。そのため、応募者が質問しにくい雰囲気になることもあります。応募者からの質問があまりに少ないと、採用側としても自社のことがちゃんと伝わっているか不安ですよね。カジュアル面談は、本番の面接の前に応募者と企業がお互いに情報交換する機会です。特に、「この会社に興味があるけど、もっと知ってみてから応募したい」と考えている応募者には情報収集の場として役立ちます。ですので、カジュアル面談では一方的に話を聞き出すだけではなく、企業サイドからの情報提供を心がけてください。具体的には、会社説明から面談をはじめ、実際の業務風景や人事担当以外の社員との接点を作るなど、応募者が懸念に思っている情報はできる限り詳細に伝えるように注意しましょう。カジュアル面談の上手な活用法2選カジュアル面談は、ミスマッチを防いだり、優秀な人材と多く接点を持つためには有効的な採用手法です。さらに、プラットフォームを使ったり、面接への動線を設計したうえで行うとより効果的なものになります。ここでは、ダイレクトリクルーティングや採用広報に向いたプラットフォームを活用する面接と組み合わせるの2つを提案します。どちらもシンプルですので、ぜひお試しください。 1.ダイレクトリクルーティングや採用広報に向いたプラットフォームを活用するカジュアル面談をより有効活用するためには、ダイレクトリクルーティングや採用広報に向いたプラットフォームを利用することをおすすめします。例えばWantedlyやpaizaなどのカジュアルに会いましょうといったコンセプトをもった媒体などがそれに当たります。上記のような面談の場が作りやすい転職サービスの利用者数はIT業界では増加傾向にあり、各プラットフォームもそれを特色としていますのでカジュアル面談についての説明もあります。多くの応募者が予め準備をしてカジュアル面談への応募ボタンを押してくれますので、面談の時間が有意義になる可能性が高いです。応募の間口を広げるという目的でも、利用者が多い採用プラットフォームを活用すべきでしょう。 2.面接と組み合わせるカジュアル面談を採用に活用するコツは、優秀な人材に面接に応募してもらうことをゴールとすることです。せっかくお互いの時間を割くわけですから、有意義なものにしたいですよね。カジュアル面談を行ううちに優秀な人材と接点を持つことができたら、積極的に面接を勧めてみましょう。その際、カジュアル面談から面接までの導線を設計したうえでクロージングすることで、優秀な人材に応募してもらいやすくなります。例えば、面談時にそのまま選考を受けれるような時間を確保することや、面談の中で作った柔らかい空気をしっかり締め、応募意思の有無を確認し、一次選考もかねて良いか確認するなど、企業の特色や人事担当の個性を出して設計することで、よりスムーズに意欲を高めた選考に入ることが可能となるでしょう。まとめ：カジュアル面談を上手に活用するために最後に、ここまでの内容をまとめます。カジュアル面談とは、本番の面接の前に、企業と応募者の双方の理解を深める情報交換を目的に行われるものです。カジュアル面談のメリットには、双方のミスマッチを事前に防ぐことができる多くの人材に接点を持つことができるの2つが挙げられます。また、カジュアル面談を行うときにはあくまで面談なので企業が選考をする空気を作らないこと一方的に話を聞き出すだけでなく互いの理解を促進することに注意してくださいね。カジュアル面談を上手に活用するには、ダイレクトリクルーティングや採用広報に向いたプラットフォームを活用する面接と組み合わせるといった工夫がおすすめです。監修してくれた方山﨑健太キラメックス株式会社 HR事業部アカウントマネージャー外食業界、IT業界に特化した人材紹介業界、システム開発会社を経験し現在に至る。これまで営業として人事担当の要望をヒアリングし企業の採用改題を解決する傍ら、自身も人事担当として新卒/中途の採用に従事。現在はTechAcademyキャリアにてキャリアコンサルタントとして活動。求職者のニーズに耳を傾けながら就/転職活動の支援を行なっている。内容分かりやすくて良かったです！田島君も、今日から実践して組織づくりに役立てましょう！分かりました。ありがとうございます！ TechAcademyでは、短期間で実務レベルのスキルを身につけた若手IT人材をご紹介、ダイレクト・リクルーティングできる「TechAcademyキャリア」を展開しています。能動的にITスキルを習得し、成長意欲が非常に高いことが特徴です。他の求人サービスでは出会えない、スキルの高い人材を有した独自のデータベースを通して、人事採用担当者のお悩みを解決します。お気軽にご相談をくださいませ。また、人事、研修担当者向けのセミナーをオンラインで定期的に開催をしています。最新の実施予定は下記詳細ページからご確認ください！ TECH PLAY (Visited 535 times, 17 visits today)

中途採用

採用業務とは！業務内容・必要なスキルを解説【採用担当必見】

IT業界のうち、年に数十人以上採用するようなアウトソーシング系企業でしたら採用専任部署がありますが、年に数人～十数名程度の採用企業では、人事ご担当が採用業務を兼任する、あるいは人事部署内に採用ご担当1～2名という体制と想定できます。ここでは、その規模でこれから採用業務を担当する人事職のみなさんにむけて、中途採用業務を進めるうえでのポイントを順に説明します。なお本記事は、TechAcademyキャリアの実績をもとに紹介しています。今回は、採用業務に関する内容ですね！どういう内容でしょうか？採用業務に必要なスキルや全体のフロー、作業効率をあげる方法について詳しく説明していきますよ！お願いします！目次採用業務に必要なスキル採用業務のフロー採用業務を効率化する方法採用業務に必要なスキル採用業務には、採用計画、求人、会社説明会、面接、選定・内定、内定者のフォローまでの過程がああります。人事職としてすでに習得されている労働基準法関係の知見や社員への対応力に加えて、採用業務を担うにあたり、あらたに以下のようなスキルや知識が必要になります。 1. 採用にまつわる法規知識労働基準法はもちろん基本になりますが、採用業務では、雇用対策法、男女雇用機会均等法、職業安定法などの法規知識が新たに必要になります。 2. 採用面接を行うための面接手法昨今、各種ハラスメントがすぐにSNSを介して拡散し、企業イメージが一気にダウンすることも珍しくありません。かつてはあった圧迫面接などはもってのほかであり、家族や身体の機微な個人情報に触れないよう充分注意しながら面接を行う必要があります。一方、採用の判断をするための情報はしっかり聞き出す必要がありますので、自己流ではなく専門の講師が行うセミナー等を通じた面接手法の習得は必須です。 3. 採用者の配置予定部署との各種調整力技術者採用では、採用担当と採用後に配置予定の技術担当者が連携して書類審査や面接、採用判定を行うのが通例ですので、採用担当としても必要な技術スキルや職場情報、配属予定スケジュールなどを事前に把握してください。 4. 人材サービス情報の収集 ITエンジニア人材不足は極まっており、人材サービスを利用しない独力の採用活動は非常に困難です。人材サービス企業も数多く、サービス内容も多様化していますので、それらの情報のこまめな収集が必要です。 5. 内定者の細かなフォローを行う繊細さ内定受諾後でも内定者はより条件のよい企業を探索したり、退職交渉がスムーズに進まずに悩んでしまったりすることがあります。このため、承諾後も入社日まできめ細かく連絡確認をする繊細さが必要です。採用業務のフロー採用業務の各フローを考慮すべき点も加えて説明します。 1. 採用計画年度の事業計画で年間の採用計画や予算も策定されますので、その計画を基にして採用活動の内容・スケジュールを作成します。自社開発系企業（ WEB制作やWEBアプリ制作などWEB全般の制作を行うエンジニアを抱える企業）では、年間のプロダクト開発計画に沿って採用計画が策定されますのであまり年度の中での計画変動はありません。一方、受託開発や常駐系企業（業務システムを開発するようなエンジニアを抱える企業）では、年度途中の受注変動で採用計画が左右されるケースがよくありますので、経費予算を含め留意が必要です。 2. 母集団形成自社の求人情報を作成し、求人募集広告を出して応募者の母集団を形成します。この求人募集をする場合に、注意すべき法規制がありますので事前の理解が必要です。まず、雇用対策法による規制から原則として募集条件として年齢制限はNGです。ただし、いろいろな例外規定もありますので、事前に具体例を確認をしてください。つぎに、男女機会均等法による規制から、「男性3名」のような性別を指定した募集は禁止です。また「営業マン」募集という表現もNGです。また、職業安定法による規制から、応募者に誤解を与えるような募集広告もNGです。これも具体的なNG例を事前に確認してください。以上のような規制に合致した求人広告をマスメディアやハローワークに掲載するだけでは、現在のITエンジニア売り手市場で、応募者の母集団を形成することは困難です。少人数での採用活動では転職フェアなどへの参加も難しく、あとに説明します各種求人サービスの活用を採用計画段階で組込む必要があります。 3. 応募情報管理履歴書や職務経歴書は個人情報管理の塊ですので、その管理は個人情報保護法に従った物理的・電子的な管理や破棄手順を徹底する必要があります。これは、採用担当だけでなくそれらの情報に触れる技術部門の担当者にも徹底してください。また、応募者に責任のない親の職業や家族構成、本籍や応募者のプライベートに関わる思想・信条、愛読書、尊敬する人物などの情報を収集することはNGですので気をつけてください。 4. 面接・面談機微な個人情報に触れることなく、ハラスメントと誤解されるような面接にならないように気をつけながら、採用の判断を行うための必要な情報を聞き出すためのノウハウを習得して面接に臨みます。面接日時の設定は、極力応募者の都合に合わせてください。売り手市場のITエンジニアの転職時には、5社、6社応募していることも珍しくなく、都合が合わないだけで応募を辞退されるケースがあります。面接での判断基準もあらかじめ同席する技術担当と認識あわせする必要があります。 WEB系のプロダクトを自社開発する新興企業では、少々の社会性の未熟さより尖った能力を育てる寛容さが必要であり、顧客の業務システム受諾開発や常駐開発する企業では、社会性を年齢相応に持ったコミュニケーション能力が重要になります。合否判定は面接官の合議で行いますが、現場は常に人材がほしいという姿勢で採用面接に臨むため欲目で応募者を見てしまう傾向があり、採用担当はそれに惑わされず、中立の立場で冷静な判断を行ってください。面接と面談の違いについて解説した記事も合わせてご覧ください。 5. 内定 ITエンジニア転職者であれば、複数企業から内定を得るのが普通になっていますので、すばやい合否連絡が必要です。また、合格時は所定の内容が漏れなく記載された内定通知書を送るだけでなく、電話等で内定理由や承諾書の提出期日なども誤解無く丁寧に直接伝えることを勧めます。内定条件に大差がない場合、応募者はより好感を持った企業を選択しますので、丁寧に直接伝えることは大切です。 6. 内定者フォロー内定者が就業中の場合は、退職交渉がスムーズに進んでいるかどうか、転居が必要な場合は引越しのスケジュール確認など、内定承諾後も無事に入社にいたるまできめ細かく連絡確認を行い、必要であれば相談に乗るという繊細さをもって対応してください。 7. 入社手続きこれは、人事職の本来業務になります。内定者に来社いただき、労働基準法の規定に従った抜けのない労働条件通知書を手渡しして項目ごとにしっかりと伝え、通勤手当てや年休の扱いなどで後々誤解を生まないよう確認することや、入社前健康診断を確実に受診することなどを伝えてください。 8. 反省採用ごとの振り返りを都度行って記録し、次年度の事業計画策定時に年度としての反省点を総括して次年度の採用活動に活かします。特に内定辞退した応募者の辞退理由は、できるだけ具体的にヒアリングしておきたいものです。また、採用者から入社後に採用過程のアンケート調査することも有効です。業態別にエンジニア採用のポイントを解説した記事もあるので、合わせてご覧ください。採用業務を効率化する方法採用業務は、非常に手間がかかり、結果的に採用できなかった場合は成果がゼロになってしまします。このため、できるかぎり効率化を図る必要があります。フローを見直す転職には季節性があり、夏の賞与を受け取ったあとの9月末退職、冬の賞与を受け取ったあとの12月末退職、またアウトソーシング企業系では、年度末の3月末で契約やプロジェクト終了で退職の3つが大きな節目があります。このため、それらの時期に合わせた求人活動を年間で計画することが採用効率アップにつながります。採用管理システムの活用ここで対象としている採用規模の企業では、特別な採用管理システムを導入する必要はありませんが、Excelで採用活動全体の進捗や内定者フォロー状況を記録し、応募者情報とリンクさせた手作りのツールでも、手書きのメモ管理に比べると抜け漏れを防ぐことができ、充分有効な手段になります。採用代行転職サービスはインターネット広告の大きな分野になっているように、過去の紙媒体やハローワーク経由の募集にくらべて大きな効果があります。サービス内容も、Indeedに代表される募集広告を有料・無料掲載するサービスや、エンジャパンに代表される応募者情報リストの検索とスカウトメールを発信できる有料サービス、リクルートエージェントに代表される成果報酬で応募者紹介まで行うサービスと大きく分けて3段階あります。採用担当にとって最もありがたい応募者紹介サービスは、採用時に100～150万円の高額の紹介料が発生しますが、採用しなければ費用発生はありませんので、採用担当の人件費や活動費を考えると、トータルの費用対効果は高いという見方もできます。リファラル採用（社員紹介制度）昨今、既存社員が知り合いを紹介し、入社すれば一定の紹介報酬をその社員に支払うリファラル採用に注目が集まっています。紹介者である社員の負担を減らすSNSと連携したツールもいくつかあります。応募者にとっては、転職を決心していない段階で気軽に求人情報を得ることができ、紹介者のリアルな情報と合わせることで転職への不安が軽減できます。採用側も、自社の状況を把握した既存社員の紹介なのでミスマッチの確率が下がり、母集団形成のための取り組みも制度の社員周知で済むため手間がかからず、採用時も10万円程度の社員報酬で済むため転職エージェント利用に比べ大きなコストダウンができます。課題は、不採用時に紹介した社員と応募者の関係性に影響しないかという危惧がありますが、特に若いITエンジニア同士では、そのあたりはドライに割り切っているようですので心配は不要なようです。まとめ空前の人手不足の中、採用担当として成果を上げることは個人のがんばりのみでは難しく、各種人材サービスやリファラル採用のようないくつかの手法を積極的に組み合わせて活用することが必要です。また、各種の法規制に対するコンプライアンスやハラスメントへの注意は、最上位の位置づけで行う必要があります。このように採用業務は大変気を使う仕事ですが、内定した応募者が無事入社し、その後に活躍していることを見聞きした時は大きな達成感が得られるひとに働く幸せを得る機会を提供できるすばらしい仕事です。ぜひ、前向きに取り組んで成果を上げてください。監修してくれた方田上敏光キラメックス株式会社　ビジネス事業部 TechAcademyキャリア/法人向けIT研修　セールスマネージャー人材系企業で採用支援・人材育成事業・toB向けクラウドサービス事業に従事。その後、「弁護士ドットコム株式会社」にて新規事業の企画立案・運用に携わる。現在は、キラメックス株式会社にてプログラミング教育を通して「個の選択肢、可能性を広げること」「新たなキャリアに伴走すること」をミッションとし法人向けに「IT人材採用支援」および「IT研修」を担当している。内容分かりやすくて良かったです！ぜひ今日から実践して役立てましょう！分かりました。ありがとうございます！ TechAcademyでは、短期間で実務レベルのスキルを身につけた若手IT人材をご紹介、ダイレクト・リクルーティングできる「TechAcademyキャリア」を展開しています。能動的にITスキルを習得し、成長意欲が非常に高いことが特徴です。他の求人サービスでは出会えない、スキルの高い人材を有した独自のデータベースを通して、人事採用担当者のお悩みを解決します。お気軽にご相談をくださいませ。また、人事、研修担当者向けのセミナーをオンラインで定期的に開催をしています。最新の実施予定は下記詳細ページからご確認ください！ TECH PLAY (Visited 535 times, 17 visits today)

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