新入社員研修の目的は？カリキュラム例や重視したいポイントを解説

新入社員研修を実施するのであれば、明確な目的が欠かせません。目指すべきゴールを設定することで、参加者の意識統一ができるためです。一方で、どのような目的設定が好ましいか、分からない方もいるでしょう。

この記事では新入社員研修を実施する目的や具体的な方法を解説します。研修後の対応を知りたい方にも役立つ情報をまとめました。

目次

• 新入社員研修を実施する目的
• 新入社員研修のカリキュラム例
• 新入社員研修で取り入れたい5つのプログラム
• 新入社員研修カリキュラムで重視したい点
• 新入社員研修の効果検証方法
• 研修における新入社員のフォロー
• 新入社員研修を外部に依頼したほうがいいケース
• まとめ

 

新入社員研修を実施する目的

新入社員研修は、事業理解やビジネスマナーなどの社会人に必須となる知識を学ぶ場です。社員の経験が浅い段階で学習の機会を設ければ、実務に入った後も安心して業務に集中できるでしょう。ここでは新入社員研修を実施する4つの目的を解説します。

自社の事業を理解すること

仕事に取り組む意識を整える上では、自社がどのような事業を行っているのか理解してもらうことは重要です。入社の段階で事業内容の説明は済ませるケースが大半ですが、自社がどのようなサービスを提供しているのかなど、改めて学んでもらう機会を作ります。

企業が描くビジョンの共有も欠かせません。仕事の意味を理解してもらわなければ、社員が目的意識を無くしてしまうことがあるためです。業務の質が安定するように、研修初期の段階でしっかりと伝えておきましょう。

社会人としてのマナーを身につけること

新入社員研修では、ビジネスマナーを学んでもらいます。社会人としての作法を知っておかなければ、業務にも支障をきたす場面が多くなるためです。最低限抑えておくべきマナーを学ぶプログラムを研修に組み込みましょう。

マナーの徹底ができていないと、クライアントや上司などとトラブルになる可能性があります。裁判や損害賠償など大きな問題に発展するリスクを避ける上でも、マナーの徹底は重要です。

実務で必要なスキルを習得すること

研修を通じて業務で求められる知識やスキルの習得を目指します。特に専門性の高い業務に従事する場合、最低限の知識・スキルがなければ現場で活躍できません。戦力になってもらえるように必要な実務能力を磨く機会を提供しましょう。

スキルの習得は、実務に入る前に精神的なハードルを下げる効果もあります。できることが多いほど現場で活躍する機会にも恵まれ、社員自身が仕事を進めやすい環境を構築しやすくなるためです。

業務に必要な連絡を徹底すること

業務に関係する連絡は細かく取る必要があります。仕事はひとりで完結するものばかりではなく、連携を取りながら進める場合が多いためです。細かな連絡は、ミスやトラブルを避ける上で欠かせません。

例えば商品の発注時に連絡ミスが生じることで、在庫の大幅な余りや不要なコストの発生が懸念されます。業務を適切に進めるためにも報連相の大切さを伝え、実行してもらえるように促しましょう。

 

新入社員研修のカリキュラム例

新入社員研修には、ビジネスマナー研修やビジネス文書を作成する研修など、さまざまなカリキュラムがあります。新入社員に身につけてほしい知識やスキルが定まれば、選ぶべきカリキュラムも絞れてくるでしょう。ここでは新入社員研修のカリキュラム例を紹介します。

ビジネスマナー研修

新入社員が最初に受ける研修のひとつに、ビジネスマナー研修があります。学生と社会人のギャップを埋める最初の一歩として受ける研修で、ビジネスシーンで求められる常識を早い段階で身につけてもらうことが目的です。

あいさつや名刺の渡し方、電話の取次ぎの仕方などを中心に作法の基礎を学びます。会社の一員であるという意識を持ってもらえるよう、丁寧な指導を心がけましょう。

ロジカルシンキング研修

ロジカルシンキング研修を通じて、課題解決力を養います。物事を論理的に考える練習を積むことで、業務の優先度付けができるようになったり、プレゼンなどの場で話に説得力を持たせることができたりします。

例えば営業職に就き取引先に提案する際、論理的な提案ができれば成約率の向上が期待できます。商品購入のベネフィットやサービスを導入すべき理由などを順序立てて説明することで、顧客により理解をしてもらえる可能性があります。

ビジネス文書研修

資料作成のスキルを磨くため、ビジネス文書研修を導入する場合があります。新入社員には「学生のレポートとビジネスレポートは異なる」という観点で指導することが重要です。

具体的には読み手に意図を伝えるための論理的な文章の書き方や、適切な言葉の選び方を学びます。社内外問わず、誰が読んでも誤解のない資料を作るスキルの習得が目標です。

ビジネスプレゼン研修

企画やコンサルタントなど、業種によってはプレゼンテーションを実施する機会が多くあります。ビジネスプレゼン研修を通じて伝え方はもちろん、相手に与える印象にいたるまで、ビジネスプレゼンテーションの基礎を学習します。

優れたプレゼンテーションスキルを持つ人は、継続契約や大型案件の獲得の可能性を高めます。すぐに身につくスキルではありませんが、長期的に見ると企業にとって利益となるため、投資的な目線で研修を実施するのも選択肢のひとつです。

 

新入社員研修で取り入れたい5つのプログラム

研修スタイルには、社内で実施するOJTや外部で開催するOFF-JTなど多種多様なプログラムがあります。社員の育成方針や自社の状況に応じて、適切なプログラムを選択しましょう。ここでは新入社員研修で取り入れたい5つのプログラムを紹介します。

OJT

OJTは社内で実施する研修形態です。自社社員による指導が中心のため、新入社員にとって精神面で負担が少ないといったメリットがあります。自社での業務に直結する内容を指導できるため、自由度の高い育成が実現するのも特徴のひとつです。

一方で、育成担当者に負担がかかる点には注意しましょう。通常業務に加えて、研修カリキュラムの作成やスケジュール調整といった業務が追加されます。社内の状況を加味して、実施を検討するのがおすすめです。

OFF-JT

社外で実施する研修にOFF-JTがあります。研修を外部に委託することで研修担当者の負荷を減らせるだけでなく、ビジネスマナーやパソコンの基礎知識などを効率的に学べるのが特徴です。

ただし研修を依頼する企業や講師は、十分な調査の上で決定しましょう。過去の実績などを参考に信頼できる企業・講師を見つける必要があります。研修効果を最大化するためにも、入念なリサーチが欠かせません。

ケーススタディ

ケーススタディは、実務を想定した研修です。実際の業務ではさまざまなトラブルや緊急の対応が求められ、状況に応じて柔軟に対応することが重要です。

ケーススタディで一度経験を積んでおけば、実務で同様の場面に遭遇しても冷静に対処できます。その時々の最善策を講じる練習に適しているため、積極的に導入するのがおすすめです。

グループワーク

グループワークは、複数人でディスカッションや共同制作の課題に挑みます。適切なコミュニケーションやチームワークなど、ひとりでは身につけられないスキルの習得が目的です。

実務においてもチームで仕事に取り組むケースは多くあります。メンバーのリソースや作業状況も把握しつつ、自分がどのように立ち回るのがベストか考える機会としても役立つプログラムです。

メンターのサポート

研修中に先輩社員が新入社員のパートナーとして学びをサポートする制度があります。研修で発生する質疑対応はもちろん、悩みを相談する相手としてもメンターの存在は非常に重要です。

特に新入社員の時期には不安や疑問を多く抱えています。解消されないまま研修を終えてしまうと、その後の業務に支障をきたすかもしれません。研修後も安定したパフォーマンスを発揮するためには、メンターによる精神面のサポートが不可欠です。

 

新入社員研修カリキュラムで重視したい点

新入社員研修のカリキュラムでは「読み・書き・話す・考える」の4技能を養うことが重要です。自社の新入社員に求めるスキルを明確にすることで、最適なカリキュラムが組めます。

例えばコミュニケーションが苦手な社員の場合、スピーチやディベートといったプログラムを組み込むことがおすすめです。メンバーと議論を交わすなど、積極的にコミュニケーションを取る練習を積めば実務にも生かせます。社員の性格を理解する中で、4技能のうち特にどのスキルを磨くのが最適解か検討しましょう。

 

新入社員研修の効果検証方法

新入社員研修は、実施後に効果を測定する必要があります。研修でどれほどの知識が身についたのか、どのように業務に生かされているのかを判定するためです。アンケートや定着度テスト、面談などを通じて研修の効果を確認し、振り返りを行いましょう。ここでは新入社員研修の効果検証方法を解説します。

研修後のアンケート

研修後にアンケートを取ることで、研修の効果を測定します。受講した社員の満足度や研修の難易度、講師の指導方法やカリキュラムの質などを評価してもらい、次回以降の参考資料にするためです。

効果の高い研修が実施できれば自社での人材育成のフローが確立でき、中長期で見れば人事コストにも良い影響となります。参加者から率直な意見・感想をもらえるようにアンケートの取り方などにも工夫や配慮をしましょう。

定着度測定テスト

研修の進捗に応じて、定着度を測るテストを実施しましょう。特に英語や簿記などを学ぶ研修では有用な手段です。

効果を一過性のものにしないためにも、研修終了後2か月~3か月を目安に再度定着度を測定しましょう。学習したその時は記憶が新しいため覚えていることでも、少し時間が経てば忘れてしまうものです。本当に身についているのか知るためには、定期的な定着度測定テストの実施が欠かせません。

日々の実務を通じて効果を確認

配属先での業務状況を見る中で、研修効果を確認する方法もあります。定期的なヒアリングを重ねつつ、学びの定着度を確認します。

評価のポイントは、数字を使って定量的に実績を示すことです。成約数や開発状況の進捗などを視覚化することで、研修前後の違いを比べられます。グラフや表で変化を見やすくしておけば、研修参加者のモチベーション向上にもつながるでしょう。

業務実績や勤務態度などを参考に判断

研修後の業務実績や勤務態度などでも研修の成果を判断できます。長期的な研修の効果測定に適しており、半年~1年程度の期間でどれほど実績を残せたのかなどを確認します。

長期間に及ぶ調査によって、必要な研修と不要な研修の精査が可能です。勤務態度やノルマ達成率などを項目別に確認することで、研修実施との相関関係を可視化できます。効果の高い研修を実施できたのか調べる際に役立つ方法です。

 

研修における新入社員のフォロー

研修後は、3か月単位でフォローアップ研修を実施しましょう。業務の状況報告やフィードバックを通じて、新入社員の精神面をサポートしやすくするためです。研修の効果を確かめるために重要なフェーズといえます。

知識の定着以外にも、業務を通じた気付きを共有する場として活用しましょう。新入社員から悩み相談を受ける機会も増えてきます。業務に対する取り組み方や考え方を知ってもらい、社員の成長につなげましょう。

研修後のフォローのポイントは、次の2点です。

・社内、部署内のサポート体制を確立する
・新入社員をよく観察しコミュニケーションを図る

新しい職場で悩みやストレスを多く抱えている新入社員を、人事チームだけではなく関係社員全員で支える環境を構築します。

 

新入社員研修を外部に依頼したほうがいいケース

研修の目的や社内の状況によっては、外部への依頼も検討しましょう。人的リソースに制限がある場合や即効性のある研修を望む場合、外部の研修プログラムを利用するのも方法のひとつです。ここでは新入社員研修を外部に依頼したほうがいいケースを紹介します。

講師を担当する社員や担当者の負担を減らしたい

社内で研修を実施する場合、自社社員が講師を務めるケースが多いです。そのため、通常業務と並行して研修実施に向けた準備にも多くの時間を割く必要があります。

担当者の負担が増えすぎてしまわないように、チームで役割分担をするなどの協力体制を構築するのも大切です。担当者の業務量が多くなる場合などは、外部から講師を招くことや研修企業のプログラムを活用することがおすすめです。

効果のある研修を行いたい

自社で研修を実施する際、研修内容の質や講師担当の社員の指導力に不安を覚える場合があります。高い指導力のもとで学習の機会を提供したい場合は、外部に研修を依頼するのが最適です。

研修企業を選ぶ際は実績を確認し、実施する研修を選ぶ際は自社の育成方針に適したプログラムから絞りましょう。事業内容やビジョンと親和性のある研修ほど、高い効果が望めます。

 

まとめ

新入社員研修を実施する目的は、自社の事業理解や社会人としてのマナーを身につけることです。具体的な手法には、次のものがあります。

• OJT
• OFF-JT
• ケーススタディ
• グループワーク
• メンターのサポート

研修後は効果測定が重要です。効果の高い研修を実施するためにも、フォローアップ研修や外部研修の導入など、さまざまなプログラムを検討しましょう。研修を自社で内製するのが難しい場合やより効果の高い研修を実施したい場合は、研修企業などに依頼することも検討しましょう。

 

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