外部研修（社外研修）のメリット・デメリット｜社内研修との違いとは

外部研修（社外研修）と社内研修にはそれぞれメリット・デメリットがあるため、自社の課題や研修ニーズに合わせ、適切なプログラムを計画することが大切です。まずは社外研修と社内研修の違いを理解した上で、社内研修とどのように使い分けるべきか、この記事で詳しく解説します。

外部研修による効果を高めるポイントも紹介するので、研修を任された人事部門の方や人材育成担当の方はぜひご覧ください。

目次

• 外部研修（社外研修）とはどんなもの？
• 外部研修のメリット
• 外部研修のデメリット
• 社内研修のメリット・デメリット
• 外部研修のスタイル
• 外部研修による効果を高めるポイント
• まとめ

 

外部研修（社外研修）とはどんなもの？

研修は実施主体の違いで外部研修（社外研修）と社内研修に大別できます。それぞれにメリット・デメリットがあるため、比較検討して適切に使い分けることが大切です。まずは外部研修・社内研修がどのようなものかを解説します。

外部研修とは

外部研修（社外研修）とは、研修の実施を外部組織に委託するものです。「外部」というのは実施主体が外部の研修会社などという意味で、研修を受ける場所が社内か社外かという意味ではありません。研修会社を経由してオフィスに専門講師を招いたり、社外で実施される公開講座を受講したりするのが外部研修です。

研修プログラムは、新入社員・若手・中堅・管理職など、階層別にカテゴリ分けされていることが一般的です。コミュニケーションやITリテラシーなど職種を問わない共通スキルから、プログラミングやデザインなどの専門スキルまで、さまざまな研修に対応します。単発の研修の他、複数の研修をパッケージ化したコースも利用可能です。

社内研修との違い

社内研修（企業内研修）は、研修を社内人材で実施するものです。人事部門などが企画し、研修プログラムを内製して、経営層やベテラン社員などの社内人材を講師として実施します。外部研修とは異なり、実施主体は社内組織です。社内に参加者全員を収容できる会議室がない場合、オフィス外のセミナールームなどをレンタルする場合もあります。

自社のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）や競合情報・業務プロセスなどを正しく伝達するには、経営層による講義や職場内のOJTなどの社内研修が必要です。

 

外部研修のメリット

外部研修は、社内研修では対応が難しい状況・領域がある場合に利用されます。主なメリットは、研修テーマに応じた専門家から学べることや、社内人材の負担を抑えられることなどです。ここでは、外部研修のメリットを詳しく解説します。

高い学習効果が期待できる

外部研修のメリットのひとつは、プロの講師による指導によって高い学習効果を期待できることです。特定技術の研究者や現役のプロフェッショナル、著名企業の経営層など、研修テーマに詳しい専門家から貴重な知識・スキルを吸収できます。

外部講師は専門知識が豊富なだけでなく、教えることに慣れているケースが多いこともポイントです。研修会社によってサービスは異なりますが、マンツーマンの指導やeラーニングなどで繰り返し学習もできます。

研修担当者の負担を抑えられる

社内研修は研修プログラムの内製が必要です。研修当日には通常業務を中断して講義を行い、理解度テストやアフターフォローも求められるなど、研修担当者の負担が大きい場合もあります。

外部研修は研修用のテキスト作成などを社内で準備をする必要がないため、研修担当者の負担を抑えられます。研修会社と相談して自社のニーズに合ったカリキュラムを作成することも可能です。研修会社によっては受講者の分析・評価などにも対応でき、社内人材の負担を抑えられます。

自社にはない情報や考え方を学べる

外部研修は自社内だけでは習得できない情報やスキル、考え方を学べることもメリットです。社内研修は自社独自の業務ノウハウなどを伝達できる点に強みがあります。一方で、社内人材が持っていない知識・スキルは研修で教えられません。

外部研修では、自社に蓄積されていないさまざまなナレッジを吸収できます。新規事業の立ち上げや最新技術の導入などに伴う、新しい領域の知識・スキルの標準化にも効果的です。

社員が新鮮な気持ちで研修に参加できる

社員が新鮮な気持ちで研修に参加できることも、外部研修の利点です。外部の専門家から講義を受けることで緊張感や期待感が生まれ、学習意欲を喚起できます。社内研修は通常業務時と研修時の環境が大きく変わらないため、通常業務の延長上という意識から、学びに対するモチベーションの向上が難しいケースもあるでしょう。

また公開型の外部研修の場合、普段接することがない他社人材と交流する機会も得られます。他社人材と意見を交わしたり、切磋琢磨したりする場を提供できることもメリットです。

 

外部研修のデメリット

外部研修には多くのメリットがある一方、いくつかのデメリットもあります。例えば、研修内容やスケジュールが合わない場合もあること、講師謝礼金などで費用がかさむ場合もあることです。ここでは、外部研修を利用する際に注意したいポイントを解説します。

研修内容やスケジュールが合わない場合がある

外部研修の研修内容はあらかじめパッケージ化されたものが多く、既存研修の中に自社のニーズに合致するものがあるとは限りません。専門的過ぎて現場で使えない・役に立たない内容や、一般論の範疇にとどまり有益な学びを得られないこともあります。

また研修のスケジュールが固定的であるものも多く、自社の研修計画と希望する研修・講師の予定が合わない場合もあるでしょう。

依頼費用がかかる

外部研修は1日当たりや参加者1人当たりの利用料金が設定されています。社内研修でも会場のレンタル料や交通費などの基本的なコストはかかりますが、外部研修はこれに加え、講師謝礼金などの支払いが必要です。

研修プログラムによっては、日数や参加者数が多いと社内研修より高コストになる場合もあるでしょう。見込みが甘いと予算オーバーになる恐れもあり、注意が必要です。

 

社内研修のメリット・デメリット

社内研修のメリット・デメリットは、基本的に外部研修のデメリット・メリットの裏返しです。外部研修では対応の難しい領域については社内研修に強みがあり、社内リソースを必要とする点に弱みがあります。ここでは、社内研修のメリット・デメリットをまとめて見ていきましょう。

社内研修のメリット

社内研修は自由に研修プログラムを設計でき、自社独自のノウハウを効率的に伝達できることが強みです。自社サービスのトップセールス、ニッチな分野のシステム開発など、社外人材では対応しにくい領域もカバーできます。事業理解や競合情報など、自社を取り巻く環境の伝達も外部研修では対応できない領域です。

また部署内・部署間の交流により、社内の結束を高める機会にもなるでしょう。講師謝礼金を支払う必要がないという意味で、研修費用を抑えることも可能です。

社内研修のデメリット

社内研修は研修プログラムを内製するため、社内人材に負荷がかかります。研修の運用実績がない場合、教育効果は未知数です。研修テーマによっては、講師を担当できる社内人材がいないという問題も生じるでしょう。

講師役が技術的なスキルは優れていても、ティーチングやコーチングのスキルが十分ではない場合、教育効果が上がらないこともあります。受講者に緊張感が生まれず、学習意欲を喚起しにくいケースがあることも注意点です。

 

外部研修のスタイル

外部研修にはさまざまなスタイルがあります。オフライン型の外部研修としては公開講座や講師派遣型の研修が一般的です。オンライン型の外部研修の利用も増えていますが、インプット重視になりがちなケースもあります。ここでは、外部研修のスタイル別の特徴とそれぞれのメリット・デメリットを紹介します。

公開講座

公開講座（社外セミナー）は、研修会社などが設定した日時・場所で、不特定多数の参加者が集まって特定テーマの講座を受講するものです。研修会社が主催する座学やワークショップもあれば、業界の著名人を招いてディスカッションを行うものもあります。

集合型の研修であるため、同業者間で横のつながりを形成できる副次効果があることは、他の研修スタイルにはないメリットです。ただし受講生複数人に対して講師が1名~2名となることも多く、サポートが手厚いとはいえません。

講師派遣

講師派遣型の外部研修は、特定の日時・場所に外部講師を招き、テーマに沿った研修を実施してもらうスタイルです。講師の派遣先は柔軟に選べるため、会場は社内の会議室に限りません。社外会場に招き、複数支社の社員を一堂に会して宿泊研修という形も取れます。

自社に合わせた研修運営がしやすく、カスタマイズ性が高いことは講師派遣型のメリットです。一方で講師謝礼金や会場設営費、交通費・宿泊費などの費用負担が大きく、対応できる企業は多くありません。

オンライン講座・動画配信

コロナ禍で非対面型の研修ニーズが高まったことを受け、オンライン講座や動画配信による外部研修も増えています。オンライン講座は特定の日時にリアルタイムで配信され、公開講座型の社外セミナーをオンラインに置き換えた研修スタイルです。あらかじめ作成された動画コンテンツを好きなときに視聴できるタイプの研修もあります。

いずれの形式でも、場所を問わずどこでも受講できることがメリットです。ライブ配信形式ならリアルタイムの臨場感もあり、対面型よりコストを抑えられます。ただし受講者は受け身になる時間が長く、一方的なインプットで終わってしまうこともあるのは注意点です。

eラーニング

eラーニングはインターネットを経由してPCやスマホで学ぶスタイルです。オンライン講座や動画配信とは異なり、LMS（学習管理システム）によってコンテンツや学習進捗などを管理します。

専用アプリやWebブラウザ経由で手軽に受講でき、移動中などの隙間時間に学習を進めやすいことがメリットです。ただしインプットが中心になるため、アウトプットの機会は限られます。知識は身に付くものの、スキルが身に付きにくいことはデメリットです。

アクティブラーニング

アクティブラーニングは、ディスカッションやマンツーマン指導などを取り入れ、能動的に学習するスタイルです。学びのスタイルであるため、オフライン型・オンライン型どちらにも適用できます。

インプットとアウトプットを繰り返し能動的に学ぶ中で、学習効果を高めやすいのがメリットです。ただし受講生の積極的な取り組みを前提とするため、理想的な学習効果を得るには成長への意欲が求められます。

 

外部研修による効果を高めるポイント

外部研修を利用する際には、社内研修とは異なる見方で計画を検討する必要があります。まず自社の課題・目的に合う研修を精査することが大切です。研修目的を参加者に伝えて自発的な参加を促し、早めに講師・講座選びやスケジュール調整をしましょう。

課題や目的に合った研修にする

外部研修のスタイルは公開講座・講師派遣型やオンライン講座などさまざまです。自社の課題や目的によって最適なスタイルは異なります。スタイルごとのメリット・デメリットを踏まえて、自社の課題や目的に合った研修内容・研修スタイルをしっかり検討することが必要です。

• カスタマイズ性が高い研修を実施したいのか
• 動画配信型研修でインプットをするだけで十分なのか
• アクティブラーニングを取り入れてスキル習得するまでを目標とするのか

など、外部研修に求める学習効果を精査しましょう。

研修目的を参加者に伝えておく

何のために外部研修を実施するのかという目的を参加者に伝えておき、研修への意識や意欲の向上を図ることも大切です。研修は人事部門などが主導しますが、参加者が強制されているから仕方なくという意識になると、高い学習効果は期待できません。

自発的な参加を促すためにも、外部研修の意義を理解してもらうための情報共有は重要です。課題に対するソリューションとしての研修であることが伝われば、学びを実務に生かすイメージも持ちやすくなり、参加することのモチベーション向上につながります。

ニーズに合った講師や講座選びをする

自社の課題解決につながるような研修を実施するためには、講師・講座選びも重要です。講師のテクニカルスキル・ヒューマンスキルや実務経験は研修の質に大きく影響するため、経歴や実績をしっかり確認しましょう。もし事前に打ち合わせの機会を設けられるなら、一度コミュニケーションを図ってみることも有用です。

また講座内容について、複数の研修会社が類似テーマの研修を提供しているので、選択が難しいかもしれません。その際は、自社の課題や今後の展望などを丁寧にヒアリングしてくれる研修会社に一度相談をしてみましょう。

 

まとめ

外部研修と社内研修はそれぞれにメリット・デメリットがあるため、社内の状況やニーズに応じて使い分けることが大切です。基本的に事業理解や企業理念の伝達やOJTを補完する目的で、社内リソースで対応が難しい領域について外部研修を利用します。

外部研修を利用する場合、インプット重視だと学習効果が低くなりがちです。講師の経歴・実績の他、アクティブラーニングを取り入れた研修かどうかを確認することも大切です。社内研修と社外研修をうまく使い分けて、効果的な人材育成を目指しましょう。

 

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